Minseung Kang

コールドカード利用者に追加ハッキング被害、1816BTC流出

コールドカードのハードウエアウオレット利用者を狙った追加の資金流出が明らかになった。 オンチェーン分析アカウントのオンチェーンレンズ（Onchain Lens）が8月4日にX（旧ツイッター）で公表した資料によると、5200超のアドレスから約1816BTCが流出した。足元の相場では約1億1400万ドル（約179億円）に相当する。 確認された第1〜第3次被害では計1367.05BTCが流出した。これに加え、オンチェーンレンズは既存被害と同じ取引パターンを示す第4次被害分として388.93BTCを新た

イラン大統領、辞任説を否定 「軍と完全に一致」

イランのマスード・ペゼシュキアン大統領は辞任説を否定し、軍と足並みがそろっていると強調した。 海外の経済速報チャンネル「ウォルター・ブルームバーグ」が8月4日に伝えた。ペゼシュキアン大統領は「私は辞任する意思が全くない」と語り、「軍と完全に同じ立場にある」と明らかにした。 そのうえで「彼らは我々の間を引き裂こうとしている」と述べ、内部の分裂をあおる動きがあると主張した。 1月に発生した事件の死者数を巡っては、政府発表を擁護した。一部の批判勢力が、実際には約3000人の死者数を3万〜4万人に膨らま

イラン、ホルムズ海峡の暫定運航案を提示　進入船舶の統制権確保へ

イランがオマーンと、ホルムズ海峡の暫定的な運航方式を協議していることが分かった。 海外経済ニュースを配信するウォルター・ブルームバーグは8月4日、ロイターを引用し、イランとオマーンがホルムズ海峡の再開放に向けた暫定運航計画を協議していると報じた。 報道によると、この案ではホルムズ海峡に進入する船舶をイランが全面的に統制する。海峡を通過して外に出る船舶については、オマーンがイランに事前通知したうえで運航を調整する内容という。 イランの高官筋は、この枠組みによってイランがすべての船舶の動きを把握し、

バイナンス、QNT/BTCなど現物取引ペア4種を上場廃止

世界の暗号資産交換業者バイナンス（Binance）が、一部の現物取引ペアの上場を廃止する。 バイナンスは8月4日の告知で、8月7日午後0時（韓国時間）からQNT/BTC、RPL/USDC、SIGN/BNB、SKL/USDCの現物取引ペア4種の取引を終了すると発表した。 取引の流動性や売買高などを総合的に検討した結果、これら取引ペアの上場廃止を決めたという。 もっとも、現物取引ペアの上場廃止は、対象トークンのバイナンス現物市場での取り扱い終了を意味しない。利用者は、バイナンスが提供する別の取引ペア

ビットコインのコインベース・プレミアム、78日連続でマイナス　過去最長

米国投資家のビットコイン買い需要が、世界市場に比べて弱い状態を長期間続けていることが分かった。 暗号資産専門メディアのオデイリーが8月4日に報じた。コインベースのビットコイン・プレミアム指数は、5月19日から78日連続でマイナスを記録した。直近の指数はマイナス0.1145%だった。 コインベース・プレミアム指数は、米暗号資産取引所コインベース（Coinbase）と世界の取引所のビットコイン価格差を示す。指数がマイナスの場合、コインベースの価格が相対的に低いことを意味する。米国投資家の買い需要が世

ブレント原油3%急騰、米・イラン戦争の不確実性で86ドル台

国際原油価格が急騰した。米国とイランの戦争を巡る不確実性が強まったためだ。 8月4日、海外の経済速報アカウント「ウォルター・ブルームバーグ」によると、ブレント原油先物は3%上昇し、1バレル86.33ドル（約1万3600円）を付けた。 米国とイランの武力衝突を巡る緊張が続き、原油供給の混乱への懸念が相場を押し上げた。

【分析】ビットコイン含み損保有が拡大、市場ストレス指数が再び70超え

ビットコインが6万3000ドル（約990万円）台で推移するなか、含み損を抱えた保有分が増え、市場ストレスが再び高水準に達した。 アクセル・アドラー・ジュニア（Axel Adler Jr.）氏は8月4日付のニュースレターで、ビットコイン損益ストレス指数が71.58となり、基準線の70を上回ったと明らかにした。 損益ストレス指数は、現在価格を基準に含み益のあるビットコインと含み損のあるビットコインの比率を示す。70を超えると損失圏にある保有分が多く、市場への圧力が強い状態と解釈する。90以上は、損失

ソウル中大犯罪捜査庁に暗号資産合同捜査課新設、10月2日発足

10月2日に発足する中大犯罪捜査庁に、暗号資産関連犯罪を専従で担う組織が新設される。 デジタルアセットが8月4日に報じた。韓国行政安全部の中大犯罪捜査庁開庁準備団は、ソウル地方中大犯罪捜査庁に「暗号資産合同捜査課」を設ける内容の組織案を公表した。 暗号資産合同捜査課は、ソウル庁の第1次長傘下にある金融犯罪捜査局に置く。金融委員会や国税庁など関係機関からの派遣人員も加わる予定だ。 これまで金融当局は、暗号資産利用者保護法違反の疑いがある事案を調べた後、大検察庁を経て主にソウル南部地検の暗号資産犯罪

コインベース、機関向けデリバティブ口座を9月9日にデリビットへ移管

コインベース（Coinbase）が、海外のデリバティブ取引所を利用する機関顧客の口座、残高、ポジションを9月9日にデリビットへ移す。 暗号資産専門メディアのクリプトスレートが8月3日に報じた。対象は機関顧客のデリバティブ口座で、コインベースのアプリやウェブサイトを使う一般の個人顧客は移管の対象に含まれない。 移管当日は約30分間、取引を停止する。未約定注文はすべて取り消し、保有ポジションはコインベース取引所の基準価格で損益を精算したうえで、同じ価格でデリビット側に組み直す。 コインベースは、この

パランティア、2Q好決算でプレマーケット16%急騰

米AIソフトウエア企業のパランティア（Palantir）株は、第2四半期の好決算を受け、プレマーケットで急騰した。 暗号資産メディアのオデイリーは8月4日、パランティア株が米株式市場の取引開始前に16%近く上昇したと報じた。 第2四半期の売上高は前年同期比93%増の19億4000万ドル（約3050億円）だった。純利益は10億6000万ドル（約1670億円）となった。 同社は決算発表とあわせて、通期業績見通しも大幅に引き上げた。

ブラックロック、欧州でトークン化MMFを投入　24時間のウォレット間移転に対応

世界最大の資産運用会社ブラックロックが、欧州でブロックチェーン基盤のトークン化マネー・マーケット・ファンド（MMF）を投入する。 ブルームバーグが8月4日に報じた。ブラックロックは、運用残高3110億ドル（約48兆9000億円）の既存の機関投資家向け現金性ファンドの一部をトークンの形で提供する。商品は英ポンド、ユーロ、米ドル建ての持ち分で構成する。 各トークンの価値は、実際のMMFの持ち分1口と同じだ。承認を受けた投資家は、デジタルウォレット間でトークンを24時間直接移転できる。 今回の商品には

【分析】イーサリアムのコインベース・プレミアムがマイナス継続　米買い弱まる

イーサリアム（ETH）に対する米国投資家の需要が、世界市場に比べて弱い状態が続いている。 8月4日に暗号資産分析会社クリプトクアント（CryptoQuant）のクイックテイクで、アラブチェーン（Arab Chain）のアナリストは、イーサリアムのコインベース・プレミアム指数がマイナス0.0833を記録したと明らかにした。イーサリアムは足元で1900ドル（約30万円）前後で取引されている。 コインベース・プレミアム指数は、米交換業者コインベースと世界的な取引所バイナンスの価格差を示す。指数がマイナ

米ニューヨーク連邦地裁、Kalshi巡る訴訟停止要請を棄却　州の提訴継続

米ニューヨーク州の連邦地裁は、予測市場プラットフォームのカルシ（Kalshi）を巡るニューヨーク州の訴訟を止めるよう求めた米商品先物取引委員会（CFTC）の緊急要請を棄却した。 暗号資産専門メディアのザ・ブロックが8月4日に報じた。これにより、ニューヨーク州がカルシを相手取って起こした法執行訴訟は当面続く。 ただ、今回の判断は訴訟そのものに対する最終判断ではない。審理が続く間の訴訟停止要請を認めなかったにとどまる。

XRP先物売買代金21.5%減、バイナンスに集中　変動性高まりやすく

XRP先物市場の取引が大きく細るなか、売買代金がバイナンスに集中していることが分かった。 暗号資産分析会社クリプトクアントのクイックテイクに8月4日掲載されたアムル・タハ（Amr Taha）氏の分析によると、8月3日時点のXRP先物売買代金は計8億9700万ドル（約1410億円）だった。5月1日の11億4000万ドル（約1790億円）から約21.5%減った。 取引所別では、バイナンスのXRP先物売買代金が約4億3700万ドル（約687億円）と全体の48.7%を占めた。その他の中央集権型取引所を合

ロビンフッドチェーンのミームコインTENDIESが64%急騰、時価総額2000万ドル突破

ロビンフッドチェーン上のミームコインTENDIESが1日で60%超上昇し、時価総額は2000万ドル（約31億円）を超えた。 8月4日、暗号資産専門メディアのブロックビッツによると、TENDIESは直近24時間で64%上昇した。同期間の取引代金は約200万ドル（約3億1000万円）だった。 TENDIESの名称は、米国の個人投資家やレディットのコミュニティで使われるインターネットスラング「テンディーズ」に由来する。投資で利益を上げた個人投資家が、チキンナゲットを食べて祝うことを意味する。 もっとも

米財務省の暗号資産上級顧問が退任、クラリティ法案の採決も遅れ

スコット・ベッセント米財務長官の暗号資産担当上級顧問、タイラー・ウィリアムズ氏が財務省を離れた。暗号資産の市場構造を定めるクラリティ法案の議会審議が遅れるなか、政策面の空白を懸念する向きが強まっている。 暗号資産専門メディアのクリプトニュースが8月4日に報じたところによると、ウィリアムズ氏は7月31日付で財務省を退任した。後任はまだ発表されておらず、同氏は民間部門に復帰する見通しだ。 ベッセント長官はこれまで、ウィリアムズ氏が米国を「世界の暗号資産の中心地」にする政府方針の推進で中核的な役割を果

調査：欧州金融機関の99%、規制整備で暗号資産導入拡大を予想

欧州の金融機関の大半が、暗号資産を巡る規制整備がデジタル資産の導入を後押しするとみていることが分かった。関連インフラへの投資も広がっている。 8月4日、暗号資産専門メディアのニュースビットコインドットコムが報じた。ファイアブロックス（Fireblocks）が経営幹部約600人を対象に実施した調査によると、欧州の金融機関の99%、英国の金融機関の100%が、規制政策はデジタル資産の導入を支えると答えた。 欧州では暗号資産市場規則（MiCA）によって規制基準が整い、投資の執行も加速した。欧州の金融機

趙昌鵬氏「暗号資産は取引所保管の方が統計的に安全な場合も、分散保管が最善」

バイナンス共同創業者の趙昌鵬氏（Changpeng Zhao）は、暗号資産を個人ウォレットで直接保管するより、取引所に預ける方が統計的には安全な場合があるとの見方を示した。 趙氏は8月4日、X（旧ツイッター）への投稿で、データが正確だとの前提に立てば、取引所のハッキングは大半が主要ニュースとして報じられるため被害を集計しやすい一方、個人ウォレットのハッキングや資産紛失は届け出されないケースが多いと説明した。 あわせて、すでに廃業した一部取引所の被害事例が、取引所全体の統計を悪化させていると指摘し

日経平均0.32%高で終了、韓国株も上昇　KOSDAQは5.88%急騰

韓国と日本の株式市場は8月4日、そろって上昇して取引を終えた。韓国のKOSDAQ指数は6%近く急騰し、3営業日続伸となった。 暗号資産専門メディアのオデイリーによると、KOSPI指数は前営業日比101.5ポイント（1.62%）高の6358.95で引けた。取引時間中には一時2%超下落したが、その後は上昇に転じた。 KOSDAQ指数は5.88%上昇した。相場の上げが加速したことで、プログラム買いを一時停止する買いサイドカーも発動した。 個別銘柄ではSKハイニックスが0.63%、サムスン電子が0.2%

コールドカード問題後、大口保有者が1万9610BTC買い増し　小口は保有減

コールドカードのハードウエアウオレットを巡るセキュリティー問題の発覚後、大口のビットコイン保有者は買い増しに動く一方、小口投資家は保有量を減らしたことが分かった。 オンチェーン分析会社サンティメント（Santiment）が8月3日に明らかにした。10〜1万BTCを保有するウオレットは7月29日以降、合計1万9610BTCを追加で買い集めた。保有量は0.14%増えた。 半面、0.01BTC未満を保有する小口ウオレットのビットコイン保有量は同じ期間に0.55%減少した。 サンティメントは、こうした動

マスク氏「スペースX株は今が買い場」

イーロン・マスク氏は、最近下落したスペースX（SPCX）株について、買い場だとの見方に同意した。 暗号資産専門メディアのオデイリーが8月3日に伝えた。X（旧ツイッター）の利用者ガリ氏はSPCXの株価チャートを示し、「現在の流れはとてつもない機会になるだろう」と投稿した。 これに対し、マスク氏はこの投稿を共有したうえで、「私もそう思う」と応じた。足元の株価を買いの好機とみている考えを示した。

バーンスタイン、CLARITY法案の年内成立見送りなら暗号資産は一段安も

米国の暗号資産市場の構造を定める「CLARITY法案」が年内に成立しなければ、ビットコインをはじめとする暗号資産相場がさらに下落する可能性がある。8月3日にコインデスクが報じた。 米ウォール街の投資銀行バーンスタインはリポートで、上院の休会前に法案を処理する時間が乏しく、CLARITY法案の年内成立の可能性は低下していると分析した。 ガウタム・チュガニ氏率いるバーンスタインの市場調査チームは、CLARITY法案について「米国史上最も重要な暗号資産の市場構造法案だが、今年成立する可能性は徐々に低下

米7月製造業PMI、予想上回る　S&Pグローバルは成長減速を警告

米国の7月の製造業指標は市場予想を上回り、拡大基調を保った。一方で、新規受注の弱さや高止まりする物価負担を背景に、先行きの成長が鈍る可能性も示された。 8月3日に米サプライマネジメント協会（ISM）が発表した7月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は55.6だった。市場予想の54.0、前月の53.3をいずれも大きく上回った。 これに先立って公表されたS&Pグローバルの7月の米製造業PMIは53.9と、市場予想と前月の53.8を小幅に上回った。PMIは50を上回ると製造業景況感の拡大、50を下回る

モルガン・スタンレー、サークル目標株価を106ドルから38ドルに大幅下げ　投資判断も「アンダーウエート」

モルガン・スタンレーは、ステーブルコイン発行会社サークル（Circle）の目標株価を106ドルから38ドルへ大幅に引き下げた。投資判断も「ホールド」から「アンダーウエート」に引き下げた。 8月3日に暗号資産専門メディアのブロックビーツが伝えた。モルガン・スタンレーのジェームズ・フォーセット（James Faucette）アナリストは、USDCの流通量が減れば、サークルの準備金収益が大きく揺らぐ可能性があると指摘した。 サークルの事業構造が、準備金の利息収入中心から、収益性のより低い取引手数料中心

トランプ氏、石油各社に小売燃料価格の即時引き下げ促す

ドナルド・トランプ米大統領はシェブロン（Chevron）をはじめとする石油各社に対し、消費者向けの小売燃料価格を直ちに引き下げるよう求めた。 暗号資産専門メディアのブロックビッツが8月3日に報じた。トランプ氏は、シェブロンのマイク・ワース会長兼最高経営責任者（CEO）のインタビューに言及し、「トランプ政権がなければ、石油産業と米国は崩壊していただろう」と主張した。 そのうえで、シェブロンはいったんベネズエラから退出した後、より大きな規模で復帰し、巨額の利益を上げる見通しだと指摘した。ほかの石油会

米7月製造業PMI、53.9　市場予想と前月を小幅に上回る

米国の7月の製造業景況感は、市場予想をやや上回った。 S&Pグローバルが8月3日に発表した7月の米製造業購買担当者景気指数（PMI）は53.9だった。市場予想、前月実績ともに53.8で、いずれも小幅に上回った。 PMIは50を上回ると景気拡大、50を下回ると景気縮小を示す。米製造業は拡大局面を維持した。

ハッシュデックス、1426万ドル規模のビットコイン現物ETFを清算　8月17日に取引終了

暗号資産運用会社ハッシュデックス（Hashdex）は、1426万ドル（約22億5000万円）規模のビットコイン現物上場投資信託（ETF）を清算する。 コインテレグラフが8月3日に伝えたところによると、このETFの取引は8月17日に終了する予定だ。 ファンド清算後、投資家に支払われる現金は8月24日前後に配分される見通しだ。

ブラックロック、トークン化MMF2本を投入　ステーブルコイン準備資産向け

世界最大の資産運用会社ブラックロック（BlackRock）が、ブロックチェーン基盤のマネー・マーケット・ファンド（MMF）2本を投入した。機関投資家の資金管理や、ステーブルコインの準備資産運用の需要を取り込う狙いだ。 暗号資産専門メディアのオデイリーによると、ブラックロックは8月3日、「ブラックロック・セレクト・トレジャリー・ベースド・リクイディティ・ファンド・オンチェーン・シェア（BSTBL）」と「ブラックロック・デイリー・リインベストメント・ステーブルコイン・リザーブ・ビークル（BRSRV）

ビットゲット、日本市場から撤退へ　12月31日までに全ポジション整理

グローバル暗号資産取引所のビットゲット（Bitget）が、日本市場から撤退する。日本居住者の残る取引ポジションは、12月31日までにすべて整理する方針だ。 暗号資産専門メディアのコインデスクが8月3日に報じた。ビットゲットは、現地規制の順守を理由に、日本居住者向けの暗号資産取引サービスを終了すると明らかにした。8月2日には日本居住者の新規登録も停止したという。 既存利用者は11月1日から、新規取引や既存ポジションの拡大が制限される。現物取引や先物取引のほか、コピー取引、自動売買、預け入れ商品も利

イラン、米国のホルムズ海峡開放案を拒否　戦争終結まで全面開放せず

イランが米国のホルムズ海峡開放案を拒否したと伝わった。 海外の経済速報アカウント、ウォルター・ブルームバーグは8月3日、アルマヤディーンがイラン筋の話として、イランは戦争が終わるまでホルムズ海峡を全面開放しない方針だと報じたと伝えた。 一方、この関係筋は海峡南部の航路閉鎖を巡り、米国が一部譲歩したとも主張した。ただ、この内容は公式には確認されていない。