トランプ氏「忍耐は尽きた」　対イランで大規模戦闘再開を真剣検討

関係者「イランの交渉意思への疑念強まる」

トランプ氏、仲介国パキスタンにも不満

5月13日の訪中前に重大決定の公算は小さい

ドナルド・トランプ米大統領が、イランとの停戦交渉が相次いで決裂したことを受け、忍耐を失い、大規模戦闘の再開を真剣に検討している。CNNが5月11日、関係者の話として報じた。

CNNによると、トランプ大統領はここ数週間でかつてなく大規模戦闘の再開を真剣に検討している。イランによるホルムズ海峡の封鎖が続くうえ、核物質を巡ってイランから実質的な譲歩が示されていないことに不満を強めている。

トランプ大統領は最近、米国が提示した停戦案に対するイランの回答について「まったく受け入れられない」と非難し、「ごみ」「ばかげている」といった表現まで使った。

関係者によると、トランプ政権内ではイランに本当に交渉意思があるのか疑問視する声が強まっている。今後の対応を巡る意見の隔たりも表面化している。国防総省の一部を含む強硬派は、イランを交渉の場に引き出すには追加圧力が必要だと主張し、イランの立場をさらに弱めるため限定的な空爆などを求めているという。

一方、別の陣営は外交による解決の可能性をなお見極めるべきだとの立場をとり、交渉継続を訴えている。

CNNは、トランプ大統領の側近の間で仲介国パキスタンへの不信感も強まっていると報じた。パキスタンがトランプ大統領の不満をイラン側に十分かつ正確に伝えていないのではないか、あるいはイランの立場を実際以上に前向きに米国へ説明しているのではないかといった不満が出ている。

ただ、中東諸国の当局者は、域内諸国とパキスタンがトランプ大統領の忍耐が底をつき、今が最後の外交機会だとイランに強く伝えていると明らかにした。そのうえで「だが、イランはこれを深刻に受け止めていないようだ」と語った。この当局者は、米国とイランでは交渉へのアプローチも圧力に耐える限界も異なると指摘した。数十年にわたって経済制裁に耐えてきたイランの特性が、交渉を難しくしていると分析した。

トランプ大統領は5月11日、ホワイトハウスで国家安全保障チームを招集し、今後の対応策を協議した。関係者の間では、トランプ大統領が5月13日に予定する中国訪問前に重大な決定を下す可能性は小さいとの見方で一致している。CNNは、北京で開く習近平中国国家主席との会談結果が今回の戦争の行方を左右する分水嶺になると分析した。

パク・スビン 韓経ドットコム記者 waterbean@hankyung.com