マラ・ホールディングス、1〜3月18%減収で赤字拡大　ビットコイン安響く

米ビットコイン（BTC）採掘会社のマラ・ホールディングス（MARA Holdings）は1〜3月期の業績が低迷し、株価は時間外取引で下落した。

コインテレグラフが5月12日に伝えたところによると、2026年1〜3月期の売上高は1億7460万ドルと前年同期比18%減り、市場予想の1億9270万ドルを下回った。

純損失も大幅に膨らんだ。1〜3月期の純損失は13億ドルと、前年同期の5億3340万ドルの赤字から損失額が拡大した。1株利益（EPS）はマイナス3.31ドルで、市場予想のマイナス2.20ドルを下回った。

決算発表後の株価は時間外取引で3.44%下落し、12.93ドルを付けた。通常取引では3.48%上昇していたが、決算発表後に上げを打ち消した。

業績不振の主因はビットコイン価格の下落だ。会社は、保有する3万8689BTCで発生した評価損が主な要因だったと説明した。ビットコインは同四半期に約23%下落した。

採掘を巡る環境悪化も重荷となっている。ビットコインは現在、過去最高値を30%以上下回る水準で推移している。採掘難易度は過去1年で約30%上昇しており、採掘収益性は悪化している。

同社はビットコイン採掘を中核事業として維持しつつ、人工知能（AI）と高性能コンピューティング（HPC）向けデータセンター事業への拡大を進めている。スターワッド・キャピタル（Starwood Capital）と協力し、既存の採掘施設をAIデータセンターに転換する戦略を推進している。4月には約15億ドル規模でロングリッジ・エナジー＆パワー（Long Ridge Energy & Power）を買収した。

マラ・ホールディングスは「既存の採掘インフラを活用し、現時点ではビットコイン採掘で収益を生みつつ、将来は同じ施設でAIやIT需要向けに電力を振り向けられる柔軟な構造を構築している」と説明した。

今後は採掘設備を追加購入する計画はなく、保有インフラを基盤にAIとデータセンター事業の拡大に注力する方針も示した。