ビットコイン、CPIショックでも8万ドル防衛　構造的な買いなお健在

ビットコイン（BTC）は、米消費者物価指数（CPI）を受けた下押し局面でも買いが素早く入り、8万ドルを堅調に維持している。

コインデスクは5月13日、「ビットコインは米国の4月CPI発表直後に一時7万9879ドルまで下落したが、その後は買いが入り、下げ幅を急速に埋めて8万1200ドル台まで回復した」と報じた。

これに先立ち、米国の4月CPI上昇率は前年同月比3.8%となり、2023年以降で最高水準を記録した。インフレ圧力の強まりを受け、米連邦準備制度理事会（Fed）の利下げ期待は後退した。ニューヨーク株式市場をはじめとするリスク資産の投資家心理も冷え込んだ。

それでもビットコインはCPIショック後も8万ドル台を保ち、想定以上に底堅く推移している。資金の流れも良好だ。コインシェアーズ（CoinShares）によると、先週の世界の暗号資産ファンドへの純流入額は合計8億5800万ドルだった。このうちビットコイン関連商品には7億600万ドルが流入した。

一方、短期的な上昇モメンタムはやや鈍っている。FxProのシニア市場アナリスト、アレックス・クプツィケビッチ（Alex Kuptsikevich）氏は「ビットコインは200日移動平均線の8万2500ドル近辺で上昇の勢いを失った」と指摘した。そのうえで、足元の調整は急落というより、上昇相場後の一服に近いと分析した。

市場では、5月14日に予定される米上院銀行委員会の「クラリティ法案（CLARITY Act）」のマークアップ（修正・採決手続き）と、追加のマクロ経済指標が今後のビットコインの方向性を左右する主な変数になるとみている。