ビットコイン、米CPI急騰で8万1000ドル攻防　8万ドル台の下値維持が焦点

ビットコイン（BTC）は、米消費者物価指数（CPI）の急騰を受け、8万1000ドル近辺で上下している。

5月13日午前8時37分時点のバイナンスのUSDT建て市場では、ビットコインは前日比1.48%安の8万507.90ドルで取引された。

下落の背景には、市場予想を上回る米物価指標がある。前日に発表された米国の4月CPI上昇率は前年同月比3.8%と、2023年以降で最も高い水準となった。

米労働統計局（BLS）は、4月の物価上昇分の40%以上をエネルギー価格が占めたと説明した。足元では米国とイランの対立や原油供給の混乱を背景に、エネルギー価格がこの1年で約18%上昇しており、物価押し上げの主因になった。

市場では、米連邦準備理事会（Fed）の利下げ期待が後退している。コベイシー・レター（The Kobeissi Letter）は、市場がパンデミック後の水準に近いインフレ環境に再び入りつつあると分析した。利上げの可能性も改めて意識されていると指摘した。

CMEフェドウォッチ（FedWatch）によると、市場は政策金利が2026年と2027年も高水準で維持される可能性を織り込んでいる。

暗号資産市場では、主要な支持線を維持できるかに関心が集まっている。MNトレーディング・キャピタル（MN Trading Capital）の創業者ミカエル・ファン・デ・ポッペ氏は、7万8800ドルが重要な支持線だと分析した。7万6000ドルを下回れば、追加下落の可能性が大きくなるともみている。

一方、上値抵抗線としては、200日移動平均線が位置する8万2600ドル近辺が意識されている。オンチェーン分析会社マテリアル・インディケーターズ（Material Indicators）は、強気派が8万700ドル近辺を支持線に転換しようとしているとした。ただ、200日移動平均線の8万2600ドルを上抜けるだけの勢いが十分かどうかはなお不透明だと評価した。