原油高と4月CPI受け米株安、国債にも売り

4月の米消費者物価指数（CPI）を受け、債券売りが広がった

韓国株安が波及し、アジアの半導体株も軟調に転じた

5月12日のニューヨーク株式市場では、原油高と4月の米消費者物価指数（CPI）公表を受け、株式と債券に売りが広がった。

この日は米原油価格が1バレル=101ドルを上回り、インフレ懸念が改めて強まった。米指標油種のWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）6月物先物は3.7%高の1バレル=101.8ドルで取引された。国際指標の北海ブレント7月物先物は107.82ドルだった。

米2年債利回りは4ベーシスポイント（bp、1bp=0.01%）上昇し、3.994%に達した。2025年6月以来の高水準に近づいた。

前日に過去最高値を更新したS&P500種株価指数は、米東部時間午前10時40分時点で0.7%下落した。韓国株などアジアの半導体株が下げ、ナスダック市場のハイテク株の重荷となった。ナスダック総合株価指数は1.1%安、ダウ工業株30種平均も0.6%下落した。

足元で上昇が続いていた半導体株も下げに転じた。エヌビディア（NVIDIA）は0.3%、マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）は6%近く下落した。原油高に加え、CPI統計でエネルギー価格の上昇とイラン戦争に伴う供給混乱の影響が表れたためだ。

4月の米物価上昇率は、ガソリンと食品価格の上昇を背景に加速した。賃金上昇率を上回り、すでに圧迫されている消費者に二重の打撃となった。CPIは前年同月比3.8%上昇し、2023年以降で最高となった。食品とエネルギーを除くコアCPIは2.8%上昇した。

シカゴ連銀のオースタン・グールズビー総裁は、今回のインフレ指標について、米経済全体に物価上昇圧力が広がっていることを示し、過熱の兆候である可能性もあると語った。NPRのインタビューでは「米国はインフレ問題に直面しており、これを必ず引き下げなければならない」と強調した。

モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント（Morgan Stanley Investment Management）のエレン・ゼントナー氏は「コアCPIの上昇は、高止まりするエネルギー価格が経済全体に影響していることを示唆する」と指摘した。そのうえで「これは米連邦準備理事会（FRB）が利上げに転じることを意味するわけではないが、新たなFRB指導部が発足しても、直ちに緩和的な金融政策へ転換することはないという現実を改めて確認させた」と述べた。

ノースライト・アセット・マネジメント（Northlight Asset Management）のクリス・ザカレリ氏は「FRBが近く利下げに踏み切る可能性は極めて低い」との認識を示した。「相場上昇に利下げが不可欠というわけではないが、足元では企業業績が市場を押し上げるうえで重要だ」と付け加えた。

一方、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント（Goldman Sachs Asset Management）のイノベーターETF部門のティム・アーバノウィッツ氏は、市場は統計発表前の時点で2026年の利下げの可能性をすでに織り込んでいたと分析した。10年債利回りが4.5%を下回っている限り、株式市場への悪影響は大きくないとみている。

キム・ジョンア客員記者 kja@hankyung.com