Doohyun Hwang

米共和党、9月に「デジタル資産市場構造法」立法を予告

米国上院共和党指導部はジーニアス法（ステーブルコイン規制案）の可決に続き、デジタル資産市場構造の再編に向けた立法を本格的に推し進める。9月までに該当法案を処理するというロードマップも示された。 26日（現地時間）、銀行委員会委員長を務めるティム・スコット共和党上院議員は、シンシア・ルミス共和党上院議員、ボー・ハインズ大統領府デジタル資産（仮想通貨）顧問が 出席した「デジタル資産市場構造法案」討論会で「デジタル資産市場が円滑に機能するためには、議会が市場構造やステーブルコイン関連の立法を迅速に進め

ロシア、来年からCBDC導入…2028年に全面施行

ロシア中央銀行がデジタルルーブル（CBDC、中央銀行デジタル通貨）の段階的導入スケジュールを確定しました。 25日（現地時間）、ロシア中央銀行は公式ウェブサイトを通じて「2026年9月1日から年間売上高1億2000万ルーブル（約150万ドル）以上の大企業顧客を対象にデジタルルーブル決済を義務化する」とし、「2027年9月からは年間売上高3000万ルーブル（約37万ドル）以上の企業に拡大し、2028年からは全面施行する計画」と明らかにしました。 導入予定のデジタルルーブルは、ビットコイン（BTC）

ビットコインオプション150億ドル満期迫る…年間最大規模

ビットコイン（BTC）デリバティブ市場は、本年最大規模となる月間オプション満期を目前に控えています。最近ビットコインのボラティリティが高まる中、オプション満期後に新たな方向性が現れるとの見方も出ています。 26日（現地時間）、ジャン・ダヴィッド・ペキノ デリビット最高商務責任者（CCO）はディクリプトとのインタビューで、「現在約400億ドルのビットコインオプション未決済建玉（Open Interest）のうち、150億ドル相当の契約が今週金曜日に満了を迎えます」と述べ、「ビットコインデリバティブ

ビットコインのクジラ・シャークによる買い増しが増加…10BTC以上保有のウォレットが急増

ビットコイン（BTC）の保有量で上位に位置する投資家たちは、最近の市場のボラティリティにもかかわらず、ビットコインを継続的に買い増ししていることが分かりました。一般的に、10BTC以上を保有するウォレットは「シャーク」、1000BTC以上を保有するウォレットは「クジラ」と分類され、市場の動向に大きな影響を与えると考えられています。 26日（現地時間）、オンチェーンデータプラットフォームのサンティメントは公式Xで、「現在、10BTC以上（約107万ドル相当）を保有するクジラおよびシャークのウォレッ

横ばいを続けるビットコイン…大口・機関は買い増し継続

暗号資産 A to Z イラン・イスラエル戦争で ビットコイン10万4,000ドル台を維持 現物ETFの流入額などが増加 強気相場への転換期待が高まる イランとイスラエル間の武力衝突で中東情勢が悪化し、グローバル金融市場全体に緊張感が漂う中、ビットコインは10万4,000ドル台で横ばいの動きを続けている。ただし、データ上では強気相場入りのサインが見られ、反発期待が高まっている。 22日、業界によると、最近30日間でビットコイン現物上場投資信託（ETF）への流入規模は12万8,000ビットコイン（

【今週の主な経済・暗号資産スケジュール】米5月個人消費支出物価指数ほか

【今週の主な経済・暗号資産スケジュール】米連邦準備制度（Fed）金利決定ほか <来週の主な経済スケジュール> ▶︎23日（月）：△米6月製造業およびサービス購買担当者指数（22:45、KST） △米5月中古住宅販売（23:00、KST） ▶︎24日（火）：△ジェローム・パウエル米連邦準備制度（Fed）議長演説（23:00、KST） ▶︎25日（水）：△ジェローム・パウエル米連邦準備制度（Fed）議長演説（23:00、KST） △米5月新築住宅販売（23:00、KST） △米原油在庫（23:00、

イラン外務省「戦争を煽ったアメリカ、非常に危険な結果を招くだろう」

イラン外務省はアメリカの軍事行動に強く反発し、今後発生しうる重大な事態に対する責任をアメリカ政府に転嫁した。 21日（現地時間）、現地メディア『nournews』によると、イラン外務省は声明を通じて「戦争を煽ったアメリカ政府は、今後もたらされる非常に危険な結果に対して全責任を負うべきだ」と警告した。 これに先立ち、Abbas Araghchiイラン外務大臣も自国の核施設に対するアメリカによる空爆について、「領土の守護のためにあらゆる選択肢を検討する」という強硬な立場を表明した。彼は「イランは自国

ステーキングされたイーサリアム、3,500万個を突破…全供給量の28.3％

イーサリアム（ETH）ネットワークにステーキングされた数量が過去最高を更新しました。 21日（現地時間）、クリプトランクのデータによると、現在ステーキングされたイーサリアムの数量は3,500万個を超えており、これは全イーサリアム供給量の28.3％に相当する水準です。 この記録は、最近完了した「Pectra」アップグレードの効果と解釈されています。今回のアップグレードで、バリデーター1人がステーキングできるイーサリアムの最大上限が従来の32個から2,048個へと大幅に拡大され、バリデーターが単一ノ

イスラエル、イラン西部の軍事目標を空爆…「ミサイル発射台・兵力を打撃」

イスラエル国防軍（IDF）は、米国によるイラン核施設攻撃の後、初めてイラン西部を標的とした空爆を実施したと発表しました。 21日（現地時間）、IDFは声明で「イスラエル空軍（IAF）がイラン西部の軍事目標に向けて攻撃を開始した」と伝えました。 さらに「IAFはこの日の朝、イスラエルを狙ってミサイルを発射しようとしていたイランのミサイル発射台および軍兵力を打撃した」とし、「少し前にイスラエル領土にミサイルを発射した発射台も速やかに無力化した」と付け加えました。

米国による攻撃を受けたイラン、イスラエルにミサイル発射

イランがイスラエルに向けて新たなミサイル攻撃を敢行したことが明らかになった。 21日（現地時間）、イスラエル国防軍（IDF）は声明で「先程、イランからイスラエル領土へミサイルが発射されたことを確認した」とし、「現在、脅威を遮断するための防衛システムが稼働中だ」と明かした。続けて「すべての市民は直ちに避難施設に移動し、追加の案内があるまで待機するように」と強調した。 今回の攻撃は、アメリカ合衆国がイランの核施設を攻撃したことを発表した後、イランが初めて実施したミサイル攻撃である。

イラン外相「米国は国際法違反...領土防衛のためあらゆる選択肢を検討」

Abbas Araghchi（Abbas Araghchi）イラン外相は、自国の核施設に対する米国の空爆について「領土防衛のためにあらゆる選択肢を検討する」と強硬な姿勢を示した。 21日（現地時間）、Araghchi外相は自身のXにて「米国は国際連合（UN）憲章と国際法、核拡散防止条約（NPT）に違反した」と述べ、このように語った。 彼は「イランは自国の主権、利益、国民を防衛するためのあらゆる選択肢を備えている」とし、「今回の事態は非常に危険かつ違法な犯罪行為であり、国際社会全体が警戒する必要が

中東リスクで仮想資産からの資金流出が加速...ビットコイン、1日で2億3100万ドル流出

アメリカがイラン・イスラエル戦争に介入したことで、中東地域の地政学的リスクが高まる中、仮想資産（暗号資産）市場全体でリスク回避の動きが広がっています。特にビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）といった主要資産から、1日で大規模な資金が流出したことが明らかになりました。 21日（現地時間）、Coinglassのデータによると、過去24時間でビットコインからは約2億3100万ドル規模の現物資金が純流出しました。イーサリアムでも約1億6056万ドルが市場から流出しました。時価総額上位の銘柄では

米、イラン攻撃…中東リスク拡大で仮想通貨市場が変動

ドナルド・トランプ米国大統領がイランの核施設への精密攻撃後、「報復があればさらに強力な武力対応に直面する」と警告したことで、中東情勢への懸念が高まっている。地政学的リスクが拡大し、仮想資産（暗号資産）市場も敏感に反応し、主要銘柄が一斉に下落傾向を記録している。 21日（現地時間）午後12時03分時点で主要仮想資産はほとんどが値下がりを示した。バイナンス基準の時価総額1位ビットコイン（BTC）は102,366ドルで前日比1.11％下落し、2位イーサリアム（ETH）は6.51％急落して2,265.6

トランプ「イランが報復すれば、さらに強力に対応する」

ドナルド・トランプ米国大統領は、イランの報復の可能性について強硬な警告メッセージを発した。 21日（現地時間）、トランプ大統領は国民向けの演説を終えた直後、トゥルースソーシャルを通じて「もしイランが報復に動くなら、今夜目撃したものよりもはるかに強力な武力に直面することになる」と警告した。 先立って、米国はイランのFordow、Natanz、Isfahanなどの主要核施設に対する精密攻撃を実行した。トランプ大統領はその後の声明で「イランは今や平和を選択すべきだ。さもなくば今後の攻撃はさらに大規模で

イラン原子力機構「アメリカは国際法違反…核プログラムは止めない」

イラン原子力機構はアメリカによる核施設への空爆に対し強く反発し、「核産業の進展を決して止めない」との立場を発表した。アメリカによる一方的な武力行使が核拡散防止条約（NPT）など国際規範に違反しているという主張である。 21日（現地時間）、イラン国営IRNA通信によると、イラン原子力機構（AEOI）は声明で「Fordow、Natanz、Isfahanなどの主要施設3か所が米軍の野蛮な攻撃を受けた」とし、「これは国際法、特に核拡散防止条約（NPT）を露骨に違反するものだ」と非難した。 この機構はイラ

トランプ「イラン核施設を完全排除…平和を選ばなければ、より大きな悲劇がイランを襲うだろう」

ドナルド・トランプ米国大統領は国民向け演説を通じて、21日（現地時間）に断行したイラン核施設への精密攻撃を「完璧な軍事的成功」と自評し、「イランはいま平和を選択しなければならない」と強調した。また、「平和が訪れなければ、より大きな悲劇がイランを襲うだろう」と警告した。 トランプ大統領はこの日ホワイトハウスで発表した演説で、「Fordow、Natanz、Esfahanなどに位置するイランの主要濃縮施設が完全に排除された」と述べ、「世界最悪のテロ支援国であるイランの核脅威を事前に排除するためのやむを

イラン国営放送「トランプが始めた…私たちが終わらせる」と警告

イラン国営放送は、アメリカによるイラン核施設への精密攻撃の後、ドナルド・トランプ米大統領を直接狙った強硬なメッセージを発表しました。 21日（現地時間）、ニューヨーク・タイムズによると、現地の国営テレビのアンカーがこの日の生放送中に「トランプ氏、始めたのはあなたなので、終わらせるのは私たちだ」と述べ、アメリカの軍事行動に強く反発したことが明らかになりました。 放送画面には「イランの射程内にある米軍基地」という字幕と共に、中東全域の米軍主要基地をターゲットにした大型グラフィックが同時に映し出されま

トランプ「イラン、今すぐ平和を選べ……さもなくば再び攻撃する」

CNN「トランプ、イラン空爆で交渉再開を促す…追加の軍事作戦は除外」

ドナルド・トランプ米国大統領がイランとの外交再開を促すために核施設を精密攻撃し、追加の軍事作戦は計画していないと伝えられた。 21日（現地時間）、CNNはホワイトハウスの状況に詳しい複数の関係者の話として「トランプ大統領は今回の空爆がテヘラン政権を交渉のテーブルに再び導くきっかけになることを望んでいる」とし、「現時点でアメリカはイラン国内での追加の軍事行動を検討していない」と伝えた。 トランプ大統領は最近数日間、イランの地下核施設を排除するためには米軍の介入が不可避だと判断したとされる。特に外交

「中東情勢、新たに危険な局面へ…イランの反撃の可能性」

ドナルド・トランプ米国大統領がイランの核施設に対する精密な攻撃を実施した中、この決定が中東地域の緊張を極度に高める可能性があるとの懸念が提起された。 21日（現地時間）、Ray Takeyh米国外交協会（CFR）中東研究上級研究員はニューヨーク・タイムズとのインタビューで「今回の軍事作戦は中東情勢において新たな段階、かつ潜在的に非常に危険な局面の始まりだ」と評価した。 彼は「今回の空爆はイラン政権にとって全ての面で屈辱的な事件である」とし、「イランの政治指導部は国内で強い報復世論に直面するだろう

トランプ「今夜10時、イラン攻撃に関する国民向け声明」

ドナルド・トランプ米国大統領がイランの核施設への精密攻撃作戦に関連し、国民向け声明を予告した。 トランプ大統領は21日（現地時間）、Truth Socialを通じて「本日午後10時（現地時間）、ホワイトハウスでイランに対する非常に成功した軍事作戦に関する国民向け演説（Address to the Nation）を行う予定」と明らかにした。続けて「今回の作戦はアメリカ、イスラエル、そして全世界にとって歴史的な瞬間だ」とし、「これからイランは戦争を終わらせることに同意すべきだ」と促した。 先立ってト

米国、イランの核施設を電撃攻撃…ビットコイン・イーサリアムが急反発

ドナルド・トランプ米大統領は21日（現地時間）、｢イラン内の核施設3カ所を成功裏に攻撃した｣と発表した。 トランプ大統領はこの日、トゥルース・ソーシャルを通じて｢イランのFordow、Natanz、Esfahan核施設を精密攻撃した｣とし、｢攻撃作戦は成功裏に完了し、すべての航空機は現在イラン領空を離れ安全に帰還中である｣と述べた。 彼は｢主要標的であるFordow施設には爆弾が全面投下された。今回の作戦は米軍の精密攻撃能力を示した事例だ｣とし、｢世界のいかなる軍隊もこのような作戦は実施できない

[本日のグローバル注目コイン] マジックニュートン・ビットコイン・ソラナ 他

AI（人工知能）ベースのWeb3検索プラットフォームKaito（カイト）のトークン・マインドシェア（Token Mindshare：仮想資産市場で特定トークンの影響力を定量化した指標）のトップゲイナーによると、20日現在、最も関心を集めている仮想資産関連キーワードの上位5つは、マジックニュートン（NEWT）、ビットコイン（BTC）、OKB、ソラナ（SOL）、シンフォニー（SYMPHONY）などとなっている。 1位はAutoFi（オートファイ）のマジックニュートンであった。マジックニュートンは複雑

香港、8月にステーブルコイン規制案を施行へ…「グローバル競争力強化」

香港は8月からステーブルコイン規制案を施行します。金融当局はこれを機に、グローバルライセンス機関によるステーブルコイン発行の誘致を本格化し、香港金融市場の競争力もさらに高める考えです。 Paul Chan（Paul Chan）香港財務長官は16日（現地時間）、財務省ホームページを通じて「デジタル資産市場が急成長する中でステーブルコインへの需要もさらに増加するだろう」とし、「8日から施行される新たな規制案を通じて、通貨当局（HKMA）は申請されたライセンスを迅速に処理し、資格を持つ発行者が早期に事

Bitwise CEO「ビットコインは規制ではなく新たな障壁に直面するだろう」

Hunter Horsley Bitwise最高経営責任者（CEO）は、「ビットコインは今後、規制の不確実性ではない別の性質の障壁に直面するだろう」と見解を示した。 19日（現地時間）、Horsley CEOは自身のXで「ビットコインへの投資家にとって最大の障壁は規制の不確実性だった。しかし今はもはやそうではない」と述べた。 彼は「規制環境が整備され、市場の大きな壁は取り除かれたが、その効果はまだ完全には現れていない」とし、「今後数ヶ月で市場は2つの新たな壁に直面するだろう」と説明した。 第1は

カイア、メインネットとして初めて日本ブロックチェーン協会の正会員として加盟

Kaia DLT Foundation（以下、Kaia）は、日本Blockchain Association（Japan Blockchain Association、以下JBA）に正会員として加入したと20日に発表した。ブロックチェーンのメインネットとしては初の事例となる。 Kaiaは今回の正会員加入を通じて、日本におけるWeb3事業環境の整備および規制遵守のため協力していく。また、LINEメッセンジャー基盤のMini Dapp事業をはじめ、今後規制が整備され次第本格化する円建てステーブルコイ

ビッサム、ステーブルコイン生態系発展支援コンテスト開催

韓国国内の仮想資産（暗号通貨）取引所であるビッサムは、ステーブルコインのエコシステム構築を目的とした実践型コンテスト「2025ビッサム ステーブルコイン生態系発展支援コンテスト」を開催すると20日に発表した。 今回のコンテストのテーマは「ステーブルコインの実生活活用および事業化可能性に基づくビジネスアイデア」であり、単なるアイデアの提案を超えて、実際の起業や投資誘致まで連携する実践中心のプログラムである。参加者は、△ステーブルコイン関連事業モデルの企画および戦略 △ステーブルコインの技術や構造

金融委「ビットコイン現物ETFの導入検討、確定事項はない」

政府がビットコイン（BTC）現物上場投資信託（ETF）導入およびステーブルコイン規制体制の年内検討を進めるとの報道に関連し、金融委員会が「確定事項はない」と否定した。 20日、金融委員会は報道説明資料を通じて「国政企画委員会への業務報告および協議した内容の具体的事項については確認しがたく、決定されたわけではない」と明らかにした。先立って関係省庁によると、金融委員会は19日、国政企画委に新政権の仮想資産関連公約の履行計画を報告し、ビットコイン現物ETF導入やステーブルコイン規制体制の整備を含めたと

ステーブルコイン無用論...「先進国間の送金では役に立たない」

Jack Zhang（ジャック・ジャン）Airwallex（エアワレックス）最高経営責任者（CEO）は、ステーブルコインで為替手数料を削減できるという主張は現実的でないと批判した。 Zhang CEOは自身のXで「米国ドルからユーロへ送金しても、最終的に受取人が銀行口座でユーロを受け取る仕組みなら、むしろステーブルコインを使う方が高くつく」と指摘した。 彼は「ステーブルコインから実際の通貨へオフランプする過程が、銀行間の外国為替市場よりも大きなコストを伴う」として、この技術が為替手数料の削減に実

"サークル、企業価値550億ドル...現モデルでの上昇は限定的"

仮想資産機関データプラットフォームのArtemis（Artemis）の創業者Jon Ma（Jon Ma）がステーブルコインUSDコイン（USDC）発行会社Circle（Circle）の企業価値を550億ドルと評価し、「従来モデルでは大幅な上昇は期待しにくい」と診断した。 19日（現地時間）、Ma創業者は自身のXで「2025年の予測値を基準に、Circleが総利益基準で58.1倍、EBITDA基準で125.2倍、純利益基準で163.7倍レベルのバリュエーションを受けている」と述べた。 また彼は、C