ソラナ財団、トランプ公式ミームコインと200億ドル清算でもネットワーク安定性を実証
概要
- ソラナ財団は、トランプ公式ミームコイン(TRUMP)の投入時、大規模な取引が集中してもネットワークが安定稼働し、金融インフラとしての性能を実証したと明らかにした。
- 2025年10月には、市場全体で200億ドル(約3兆1880億円)規模のポジションが強制清算されるなかでも、ソラナは1秒あたり最大6万件の取引を処理し、ネットワーク停止なく稼働したと説明した。
- 世界の金融機関がソラナ基盤の資産トークン化や機関投資家向け金融インフラ事業を拡大するなか、ソラナの活用可能性への関心が高まっていると強調した。

ソラナ(SOL)財団は、トランプ公式ミームコインの投入と2025年10月の大規模な暗号資産清算を通じ、ネットワークの安定性と大量取引の処理能力を実証したと評価した。
ザ・ブロックが11月17日に報じた。ソラナ財団のリリー・リュウ会長は、英国ロンドンで開かれた「ソラナ・ブレークポイント」で、2025年に起きた2度の大規模な取引イベントが、ソラナの金融インフラを検証する実地テストになったと明らかにした。
リュウ会長は、2025年1月に投入されたトランプ公式ミームコイン「TRUMP」を、過去10年で最大級の取引イベントの一つと位置づけた。当時は金曜夜から週末にかけて取引が集中したが、ソラナのバリデーターやウォレット、流動性プール、取引ルーティングの各システムが独立して稼働し、大量の取引需要を処理したという。
リュウ会長は「こうしたインフラ試験は人為的には作り出せない」と述べたうえで、「金曜夜に突発的に取引が殺到したにもかかわらず、すべての工程は円滑に進んだ」と語った。ミームコインの投資価値を巡っては意見が分かれうるものの、取引を処理するブロックチェーン基盤の性能は切り分けて評価すべきだと強調した。
2025年10月10日に起きた暗号資産市場の大規模な清算にも言及した。当時は約2時間にわたり、市場全体で200億ドル(約3兆1880億円)規模のポジションが強制清算された。ソラナは1秒あたり最大6万件の取引を処理しながらも、ネットワークを停止させずに稼働したと説明した。
リュウ会長は、予測しにくい取引量がリアルタイムで発生する環境でこそ、金融インフラの実際の処理能力を見極められると指摘した。とくに数千の資産が常時売買されるブロックチェーン市場では、従来の金融市場とは異なる水準の拡張性と安定性が求められると付け加えた。
こうした発言は、世界の金融機関がソラナを活用した資産トークン化事業を広げるなかで出た。米証券保管振替機関のDTCCは、2027年下期から適格証券をトークン化し、ソラナのネットワーク上で提供する計画だ。DTCCは10月28日、カントン・ネットワークと独自のプライベートBesuネットワークでトークン化サービスを立ち上げている。
英国の資産運用会社シュローダーも11月、ソラナ基盤の初のトークン化ファンドを投入した。フォーメーション・セキュリティーズは、ソラナ上でトークン化証券の取引プラットフォームを運営する計画を米証券取引委員会(SEC)に通知しており、2027年初めの立ち上げを目指している。伝統的な金融機関のオンチェーン事業が広がるなか、ソラナを機関投資家向け金融インフラとして活用する可能性への関心も高まっている。
Suehyeon Lee
shlee@bloomingbit.ioI'm reporter Suehyeon Lee, your Web3 Moderator.
