イーサリアム、機関需要の急減で一段安懸念

イーサリアム（ETH）を巡り、機関投資家の需要減退を背景に、追加下落を警戒する見方が浮上している。

米投資専門メディアのモトリーフールが11月12日に伝えた。ドミニク・バスルト氏は、イーサリアム現物上場投資信託（ETF）からの継続的な資金流出について、機関投資家の需要不足を示す明確なシグナルだと分析した。大規模な資金流入がなければ、2027年に新たな上昇局面を期待するのは難しいとの見方も示した。

イーサリアム現物ETFは、9月29日から10月30日まで23営業日連続で純流出を記録したことがある。

イーサリアムのネットワーク活動の鈍化も懸念材料として挙がっている。バスルト氏は、イーサリアムのアクティブアドレス数が昨年12月以降で最低水準に落ち込んだと指摘した。ソラナなど競合ブロックチェーンが、分散型金融（DeFi）市場でのイーサリアムの支配力を脅かしているとも説明した。

同氏は一方で、ステーブルコインと資産のトークン化がイーサリアムの長期的な成長ドライバーになり得るとした。ただ、足元では機関投資家の離反の方がより大きな問題だと強調した。機関投資家がイーサリアム投資を減らしているなら、追加下落の恐れがあると付け加えた。