ソラナ財団、検証人支援基準を厳格化　12カ月経過または30万SOL到達で終了

ソラナ財団が、検証人支援プログラム「SFDP」の運営基準を大幅に見直す。支援期間を12カ月に制限し、委任されたステーキング規模が30万SOLに達した場合は自動的にプログラムを終了する仕組みに改める。

暗号資産専門メディアのブロックビッツが11月10日に伝えたところによると、ソラナ財団のジェイコブ・クリーチ技術部門副社長は、最近のSFDP見直しを巡る論争について、こうした方針を説明した。

新たな基準では、検証人のSFDP参加期間は最長12カ月に限られる。ステーキング規模が30万SOLに達すると、支援対象から自動的に卒業する。プログラムに参加できる検証人の数も最大100に制限する。参加者は検証人ノードを自ら運営しなければならない。

SFDPは、新規検証人のネットワーク参入を支援する制度だ。テストネットの安定運営を支え、一部の検証人がネットワーク更新を事前に試験できるよう設けられている。

クリーチ氏は、ソラナのエコシステムと検証人コミュニティーの成長に伴い、従来の支援方式だけでは変化したネットワーク環境を十分に反映しにくくなったと説明した。今後はネットワークの安定性とエコシステムへの貢献度を軸に、より柔軟にSOLを委任していく考えも示した。

新規検証人への支援は続ける。ただ、今後はSFDPとは別に、ネットワークへの貢献が大きい検証人に対してSOLを個別に委任する方式を拡大する予定だ。財団はこれまでも、ブルーシフト（Blueshift）などのエコシステム貢献者や、フランケンダンサー（Frankendancer）を初期段階で試験した検証人らにステーキングを委任してきた。

今回の見直しで検証人の数が減る可能性があるとの懸念について、クリーチ氏は検証人削減そのものが目的ではないと強調した。一方で、十分な数の優れた貢献者を見つけられなければ、結果として検証人が減る可能性はあると付け加えた。

現在は100を超える検証人が、継続支援を受けるための関連資料を提出したとされる。