エヌビディア発のハイテク株売りで暗号資産安、時価総額上位100銘柄で1%超上昇は5銘柄のみ

米ハイテク株の一段安への警戒が暗号資産市場を圧迫し、主要銘柄がそろって下落している。

11月9日に暗号資産専門メディアのコインデスクが伝えたところによると、時価総額上位100銘柄のうち、直近24時間で1%超上昇したのはARB、RNDR、PEPE、QNT、GTの5銘柄にとどまった。ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）、XRP、ソラナ（SOL）など主要銘柄はすべて下落した。

市場の軟調地合いには、ハイテク株の追加調整への懸念が影響した。人工知能（AI）関連の代表銘柄であるエヌビディア（NVIDIA）は同日の時間外取引で4%超下落した。エヌビディアはジェンスン・ファン最高経営責任者（CEO）を巡る論争について、社内調査を進めていると伝えられた。

暗号資産デリバティブ市場でも持ち高整理が続いた。直近24時間の先物取引高は200%超増えて1800億ドル（約28兆5000億円）となったが、建玉は約3%減の1270億ドル（約20兆1000億円）だった。同期間の清算額は約11億ドル（約1740億円）に膨らんだ。

ビットコインは2.2%下落した一方、建玉の減少は0.2%にとどまった。清算額は約3億500万ドル（約483億円）だった。資金調達率は引き続きプラスを維持したが、前週より低下した。

イーサリアムは5.9%下落し、建玉は6.7%減った。清算額は約4億9800万ドル（約788億円）とビットコインを上回り、資金調達率もプラスからマイナスに転じた。

市場の変動性も拡大した。ビットコインの1週間物インプライド・ボラティリティーは前週木曜日の約33%から43%へ跳ね上がり、イーサリアムも46%から60%水準に上昇した。ビットコインのオプション市場では、7万～7万2000ドルのプットオプション取引が活発になり、下落リスクに備える需要が強まった。

イーサリアムは11月2日に、8月18日以来初めて200日移動平均線を下回って取引を終えた後、11月9日には2100ドル（約33万2000円）台まで下げた。XRPも直近24時間で7%超下落した。