THORChain、脆弱性でクロスチェーン取引停止　バイナンス流出資金の洗浄にも支障

分散型クロスチェーン取引プロトコルのTHORChainが、セキュリティー上の脆弱性の発見を受け、主要ブロックチェーン間の資産交換サービスを一時停止した。

コインテレグラフが11月1日に報じたところによると、THORChainは10月31日、イーサリアムネットワークで起きたブロック再編成の過程で返金処理の不具合を確認し、緊急対応に入った。これにより、ビットコインやイーサリアム、ソラナ、トロンなど10のネットワークで資産交換が止まった。

問題は、イーサリアムで直近に生成されたブロックが別のブロックに置き換わる「リオーグ（Reorg）」現象に端を発した。当時、10イーサリアム（ETH）の入金記録がブロック再編成で消えた一方、THORChainのシステム上ではすでに入金が反映されていた。その後、取引が設定された価格条件を満たさず返金手続きに移り、実際の入金額とは別に10ETHが追加で支払われる不具合が生じた。

THORChainは、この脆弱性が悪用される可能性があると判断し、自動的に取引を停止した。現在はアバランチ、ベース、XRPの各ネットワークでは取引を継続している。停止中のネットワークは、ノード運営者が安全性を確認したうえで順次再開する予定だ。

今回の措置は、バイナンスのハッキング資金の移動にも影響した。ブロックチェーン分析会社のチェイナリシス（Chainalysis）は、THORChainのサービス停止によって、北朝鮮のハッカーが奪取した暗号資産を別のブロックチェーンに移す作業に支障が生じたと分析した。

チェイナリシスは「THORChainは意図せず、バイナンスから奪われたかなりの規模の資金洗浄を遅らせた」と指摘した。サービスが復旧するまでは、一般利用者だけでなく北朝鮮のハッカーもTHORChainの主要なクロスチェーン交換機能を利用できないと説明した。

これに先立ち、米連邦捜査局（FBI）は10月29日に起きた約63億ドル（約9920億円）規模のバイナンスのハッキング事件を巡り、北朝鮮のハッカー集団「トレーダートレイター（TraderTraitor）」を名指しした。FBIはTHORChainのノード運営者や分散型金融（DeFi）サービスの提供事業者などに対し、流出資金に関連するアドレスの取引を遮断するよう求めた。

一方、THORChainは違法資金の移動に悪用されるとの指摘があるなかでも、許可なしで取引できる分散型インフラの中立性を維持すべきだとの立場を崩していない。創業者のジョンポール・トルビョルンセンは、外部圧力を受けてプロトコルを停止すれば、分散型決済システムの根本的な趣旨を損なうおそれがあると主張した。