ソラナ、合意形成刷新「アルペングロー」を10月21日にメインネット導入　取引処理効率の向上期待

ソラナ（SOL）は10月21日、大規模な合意アルゴリズムのアップグレード「アルペングロー（Alpenglow）」をメインネットに適用する予定だ。アップグレード後はバリデーターの投票がオフチェーンに移るため、ネットワーク上に表示される1秒当たりの取引処理件数（TPS）は大きく減る可能性がある。ただ、実際の利用者取引の処理効率はむしろ改善する可能性がある。

10月19日にフィンボルドが伝えた。アルペングローは、ソラナの既存の合意形成構造を高性能の「Votor」プロトコルに置き換えるアップグレードだ。取引承認の過程で発生するバリデーターの投票データを、ブロックチェーンの外で処理することが柱となる。

ソラナはこれにより、取引の最終確定に要する時間を現在の約12.8秒から159ミリ秒（ms）まで短縮することを目指す。

現在のソラナのメインネット処理量は約4680TPSで、このうちかなりの部分をバリデーター間の合意形成で生じる投票取引が占める。アルペングローの適用後にこの投票がオフチェーンに移れば、公式に集計されるTPSは約60%減る見通しだ。

もっとも、これは実際の利用者取引の処理能力が60%低下することを意味しない。バリデーター投票が集計対象から外れることで、分散型アプリケーション（DApp）など実利用に伴う取引が、ネットワーク指標により直接反映されやすくなるためだ。

フィンボルドは、取引のファイナリティーが大幅に短縮されれば、人工知能（AI）エージェントを活用するアプリケーションなど、高速処理を必要とするサービスが恩恵を受ける可能性があると分析した。

一方、SOLは直近30日で6%超下落した。記事執筆時点では105.14ドル（約1万6600円）で取引された。フィンボルドは、今回のアップグレードが短期的にSOL価格の変動性を高める可能性があると報じた。