ビットコインとイーサリアム、3主体でブロック生成に影響　ソラナは19主体必要

ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）は、ブロック生成に相当の影響を及ぼし得る水準に達するのに必要な参加主体が、それぞれ3主体にとどまることが分かった。

グラスノード（Glassnode）は9月1日、アーク・インベスト（ARK Invest）との共同研究報告書で、ビットコイン、イーサリアム、ソラナ（SOL）など主要ブロックチェーンの分散性を分析した。

ブロック生成に影響を与え得る一定水準の計算能力や持ち分の確保に必要な主体数を調べたところ、ビットコインとイーサリアムはいずれも3主体だった。一方、ソラナが同じ水準に達するには19主体が必要だった。

もっとも報告書は、この数値をネットワークに対する実質的な支配力と同一視すべきではないと説明した。ビットコインでは複数の採掘事業者が1つのマイニングプールに計算能力を提供している。イーサリアムやソラナなどのプルーフ・オブ・ステーク（PoS）ネットワークでも、多数の利用者が検証者に資産を委任する構造を採っているためだ。

このため、特定のマイニングプールや検証者の比重が高くても、運営主体が参加者の計算能力や持ち分をすべて直接保有しているとみるのは難しい。

ネットワークを構成するインフラの分散度合いでも、ブロックチェーンごとの差が表れた。ビットコインはノードの地理的分布が比較的均一で、全ノードの約63%が匿名通信ネットワークのTorを通じて運営されている。

イーサリアムはクラウドサービスへの依存度が相対的に高く、全ノードの約20%がアマゾン・ウェブ・サービス（AWS）を基盤に運営されている。ソラナはネットワークインフラのかなりの部分がデータセンター経由で運営されていることが分かった。

報告書は、ブロックチェーンの分散性を見極める際には、ブロック生成に参加する主体数だけでなく、マイニングプールやステーキング委任の構造、ノードの地理的分布、インフラの運営方式もあわせてみる必要があると指摘した。