ビットコイン、7万8000ドル台で横ばい　原油高・金利上昇が一段高にブレーキ

ビットコイン（BTC）は8月に24%急騰した後、7万8000ドル（約1250万円）台で持ち合っている。国際原油相場と米国債利回りの上昇が、相場の一段高を抑えている。

コインデスクによると、9月1日のアジア取引時間にビットコインは7万8400ドル（約1250万円）をやや上回った。直近24時間は7万7200ドル（約1230万円）～7万9200ドル（約1270万円）の範囲で推移し、値動きは限られた。8月の上昇率は24%と、2024年11月以来の高い月間伸びを記録した。

主要なアルトコインは総じて軟調だった。イーサリアム（ETH）は2440ドル（約39万円）をやや上回り、ソラナ（SOL）は104ドル（約1万6600円）近辺で、それぞれ1%ほど下落した。エックスアールピー（XRP）は1.40ドル（約224円）を下回り、バイナンスコイン（BNB）は693ドル（約11万1000円）前後で取引された。一方、ハイパーリキッド（HYPE）は4%ほど上昇し、84ドル（約1万3400円）近辺を付けた。

暗号資産市場の重荷となっているのは、原油高とそれに伴う金利上昇だ。米国によるホルムズ海峡周辺での軍事行動を受け、北海ブレント先物は1バレル91ドル（約1万4500円）近辺まで約1%上昇した。米10年物国債利回りも4.78%まで上昇し、リスク資産への投資心理を圧迫した。

ケビン・ウォーシュ米連邦準備制度理事会（Fed）議長のジャクソンホール講演を受け、9月の利上げ観測も強まった。市場が織り込む9月16日のFed利上げ確率は約64%と、講演前の約36%から大きく上昇した。9月4日に公表される米国の8月雇用統計は、9月の米連邦公開市場委員会（FOMC）を前にした重要材料になる。

一方で、現物主導の需要がビットコイン相場を支えているとの指摘もある。ARPデジタルのパートナー、ユスフ・パークロ氏は「23%急騰した後も7万8000ドル近辺を維持している点は、上昇率そのものより重要だ」と語った。無期限先物の建玉が5月以来の低水準まで減る半面、米国のビットコイン現物上場投資信託（ETF）は2025年10月以来で最も強い週間需要を記録したという。

もっとも、ETFへの資金流入は勢いを欠き始めた。ウィンターミュートによると、米国のビットコイン現物ETFには9営業日連続で計9億2400万ドル（約1480億円）が流入したが、8月28日には2億200万ドル（約323億円）が流出し、連続純流入は止まった。ビットコインも最近、8万2000ドル（約1310万円）突破を何度も試したが、そのたびに上値を抑えられた。

ウィンターミュートの店頭取引（OTC）トレーダー、ジャスパー・デ・メイヤー氏は「市場は緊張しているが、短期的に明確な方向感は乏しい」と分析した。市場関係者は、8月の雇用指標が予想を上回れば米国債利回りが一段と上昇し、ビットコインが直近安値の7万7200ドル台を再び試す可能性に注目している。