ソラナ、オンチェーン活動急増で手数料収益80%増　発行抑制案も可決

ソラナ（SOL）ネットワークでオンチェーン活動が急増し、手数料収益と取引件数が大きく伸びている。これにあわせて、SOLの新規発行ペースを引き下げるガバナンス提案も可決された。

暗号資産メディアのザ・ブロックが8月31日に報じたところによると、8月27日時点のソラナの手数料収益は7日平均で約9200SOLだった。3カ月前に比べて80%超増えた。バリデーター投票を除く非投票取引件数も、7日ベースで1億9100万件と過去最高を記録した。1年前の8800万件と比べると2倍超に増えた。

バリデーターに支払われるジト（Jito）のチップも増加した。直近1週間の1日平均は2073SOLと、前週比で26%増えた。利用者が取引の優先処理のためにバリデーターへ支払うチップが増えていることは、ソラナのオンチェーン活動の活発化を映している。

あわせて、ソラナの新規供給の増加ペースを抑える「SGP-0002」提案も8月28日に可決された。「ダブル・ディスインフレーション（Double Disinflation）」と呼ばれるこの提案は、可決ラインの66.67%をわずかに上回る67%超の賛成を得た。

投票には計1326のバリデーターが参加し、投票率は60.7%だった。ソラナのオンチェーンガバナンスの歴史で最高の参加率となった。

提案の柱は、年率のインフレ低下幅を従来の15%から30%へ引き上げる点にある。これにより、今後6年間の新規供給は従来の発行計画に比べて約1890万SOL減る見通しだ。

新規発行量が減るぶん、バリデーターに配分されるステーキング報酬も減る。現在約5.25%のステーキング報酬率は、3年目に約2.25%まで低下する見込みだ。特に、取引手数料よりもインフレに伴う報酬収入への依存度が高い小規模な独立系バリデーターは、採算が悪化する可能性がある。

もっとも、この提案が一般利用者のネットワーク利用環境に与える影響は限られる見通しだ。発行構造とバリデーター報酬を調整する内容のため、取引処理速度や利用者が負担する手数料に大きな変化はないとみられる。