6日で4300億ドル膨らんだ暗号資産時価総額、XRPは48%高

世界の暗号資産の時価総額が1週間足らずで4300億ドル超（約68兆8000億円）増えた。ビットコイン（BTC）が8万ドル近辺を回復し、イーサリアム（ETH）やソラナ（SOL）、XRPへも買いが広がったことで、数カ月ぶりの急ピッチな上昇となった。

コインゲッコーのデータによると、8月24日の世界の暗号資産時価総額は2兆6800億ドル（約429兆円）だった。1週間前の約2兆2500億ドル（約360兆円）に比べて約19%増えた計算になる。その後は利益確定の売りが出たが、8月28日時点でも全体の時価総額は約2兆7000億ドル（約432兆円）を維持した。

ビットコインはこの上昇局面で7日間に23%上昇し、7万8995ドル（約1260万円）を付けた。取引時間中には5月以来初めて8万ドル台を回復した。イーサリアムは同期間に30%高の2481ドル（約39万7000円）、ソラナは28%高の96.82ドル（約1万5500円）で取引された。XRPは48%急騰して1.48ドル（約240円）となり、主要な暗号資産で上昇率が最も大きかった。

相場上昇の背景には、米政府の流動性供給への期待と制度整備の動きがある。米財務省が長期国債の買い戻し拡大方針を示し、市場金利の上昇圧力が和らぐとの見方が強まった。ドナルド・トランプ米大統領が議会に暗号資産関連法案の処理を促したことも、投資家心理を押し上げた。8月21日までの1週間には、米国の現物ビットコイン上場投資信託（ETF）に約19億2000万ドル（約3070億円）が純流入した。

もっとも、今回の時価総額の増加分が、そのまま4300億ドルの新規資金流入を意味するわけではない。シンガポールの暗号資産投資会社QCPキャピタルは、デリバティブの未決済建玉が減少した点を踏まえ、今回の上昇には新規買いに加え、空売りポジションの強制清算も相当程度影響したと分析した。ケビン・ウォーシュ米連邦準備制度理事会（FRB）議長のタカ派発言で9月の利上げ懸念が強まっており、今後はETF資金の流れと米金利の動向が上昇基調の持続を左右しそうだ。