イーサリアム・ソラナ、供給縮小では力不足　需要拡大が相場の勢い左右

イーサリアム（ETH）とソラナ（SOL）が新規トークン発行量の抑制策を進めている。もっとも、価格上昇の持続には供給減少だけでは不十分で、需要拡大が欠かせないとの指摘が出ている。

クリプトポリタンが8月9日に報じたギャラクシーリサーチのリポートで、ルーカス・チェヤン副社長は「イーサリアムとソラナはいずれもインフレ率を引き下げる案を検討しているが、今後のトークン価格の方向を決めるのは需要だ」と述べた。

イーサリアムでは、バリデーター報酬を段階的に焼却する「EIP-8361」が議論されている。イーサリアム全体の供給量に占めるステーキング比率が50%に達した場合、バリデーター向け発行報酬を実質的にゼロまで引き下げるのが柱だ。

この提案は、イーサリアム財団のジャスティン・ドレイクを含む研究者6人が提出した。導入には約18カ月をかける案が示されている。

ソラナも、発行量と手数料焼却の仕組みを見直す「SIMD-0550」と「SIMD-0553」を進めている。SIMD-0550は年間ディスインフレ率を15%から30%に倍増させる案だ。SIMD-0553は計算資源に手数料を課し、全額を焼却する内容となっている。いずれの案も供給量の縮小につながる。

チェヤン副社長は、供給政策の変更が重要でないわけではないとしつつ、イーサリアムとソラナの価値が実質的に再評価されるには、最終的にネットワークとトークンへの需要増加が裏付けとして必要になると分析した。