スタークウェア、スタークネットの量子耐性3段階ロードマップ公表　業界の対応不足を批判

ゼロ知識証明を基盤とするブロックチェーン「スタークネット（Starknet）」を開発するスタークウェア（StarkWare）が、量子コンピューティングの脅威に対応する3段階のロードマップを公表した。あわせて、業界全体で対策が遅れている現状を強く批判した。

コインテレグラフが6月30日に報じた。スタークウェアは同日の発表で「量子耐性を備えた暗号技術はすでに存在する」と説明し、「必要な変更が進まない唯一の理由は、現実に目をつぶっているからだ」と訴えた。

エリ・ベン＝サッソン最高経営責任者（CEO）は、数十年にわたって検証されてきた暗号技術がすでにあるにもかかわらず、業界が頑迷さや無知から行動しなければ、脆弱な状態にとどまるほかないと指摘した。既存の方式を拒んで生まれた若い産業が、量子安全への移行を先送りしているのは皮肉だとも付け加えた。

スタークネットの基盤技術であるゼロ知識STARK証明は、もともと量子耐性を備えた構造という。ベン＝サッソンCEOは、スタークネットがこの暗号構造を活用して量子耐性を確保できるなら、他のチェーンでも適切な暗号技術を選べば十分に対応できるとの見方を示した。

スタークウェアが公表したロードマップは3段階で構成する。第1段階では、現在使っているペダーセンハッシュを量子耐性版に置き換え、量子耐性署名を追加する。第2段階では、既存のスマートコントラクトを開発者が自ら再構築しなくても、自動的に量子安全標準へ移行できるマイグレーションツールの開発に重点を置く。第3段階では、スタークネット単独では対応できないイーサリアム（ETH）レイヤーの量子アップグレード計画に依存する部分を扱う。

一方、一部の研究者は、量子コンピューティングが2030年までにブロックチェーンの暗号防御を無力化できる水準に達する可能性があると警告している。イーサリアム、ソラナ（SOL）、テゾス、アルゴランドはすでに量子耐性ロードマップを示した半面、ビットコイン（BTC）コミュニティーでは対応の方向性を巡る意見の隔たりがなお大きい。