ビットコイン、一時6万ドル割れ　米現物ETFの資金流出で一段安の可能性

ビットコイン（BTC）が6万ドルを下回った。米国の現物上場投資信託（ETF）からの資金流出に加え、ドル高も重荷となり、長期の弱気相場が続く可能性が意識されている。

コインデスクによると、ビットコインは6月25日に一時5万9200ドルまで下落した後、6万700ドル前後まで持ち直した。直近24時間では2.9%、過去1週間では5.4%下落した。

主要アルトコインもそろって軟調だった。イーサリアム（ETH）は1616ドルまで下げ、週間では7.9%下落した。エックスアールピー（XRP）は1.07ドルと9.2%安、ソラナ（SOL）は68ドルまで下落した。ドージコイン（DOGE）とハイパーリキッド（HYPE）はそれぞれ11.9%、11.7%下げ、主要銘柄の中で下落率が最も大きかった。

一方、米国の人工知能（AI）関連株は反発した。メモリー半導体大手マイクロンが市場予想を上回る業績見通しを示し、株価は約15%急騰した。ナスダック100先物も1.8%上昇した。国際原油価格はホルムズ海峡を通る原油輸送の再開を受け、1バレル73ドルを下回った。

Fxプロ（FxPro）のアレックス・クプツィケビッチ主席市場アナリストは、ビットコイン下落について、米現物ETFからの資金流出、米連邦準備理事会（Fed）のタカ派姿勢、さらに7カ月ぶり高値を付けたドル高が重なった結果だと分析した。

同氏は、ビットコインが現在200週移動平均線付近で推移している点に注目する。2015年、2018年、2022年にもビットコインはこの支持線まで下落した後、弱気相場が数カ月続いたため、今回も短期反発ではなく長期低迷の「クリプトウィンター」に入る可能性を排除しにくいという。

クプツィケビッチ氏は、短期的には6万1800〜6万2000ドルが重要な上値抵抗線になると指摘した。この水準を回復できなければ、5万5000ドルまで下落する可能性があると見通しを示した。

そのうえで、当面は方向感の見極めよりもリスク管理を優先すべきだと強調した。今後公表される米個人消費支出（PCE）物価指数が、相場の次の材料になると付け加えた。