コスピ7500派と1万派で真っ二つ、個人投資家「誰を信じればいいのか」
概要
- ゴールドマン・サックスはコスピ12カ月目標を9000から7500に引き下げたが、オーバーウエート判断は維持した。
- モルガン・スタンレーは、今後3〜5年以内にコスピ1万台が持続可能な新たな基準になる可能性があるとして、コリア・ルネサンスの到来を予想した。
- 投資家は、メモリー半導体のピークアウト懸念とAI産業の成長性をそれぞれ根拠とする相反する見通しを受け、投資判断の基準を巡って混乱していると伝えた。
期間別予測トレンドレポート


ゴールドマン・サックス、コスピ目標を9000から7500に引き下げ
モルガン・スタンレー「コスピは1万突破へ、『コリア・ルネサンス』到来」

米投資銀行のゴールドマン・サックス(Goldman Sachs)とモルガン・スタンレー(Morgan Stanley)が、韓国株式市場の中長期的な成長性を巡って正反対の見方を示した。ゴールドマンはメモリー半導体好況の持続可能性に対する市場の疑念と、企業業績見通しの鈍化を理由にコスピ目標を相次いで引き下げた。一方、モルガン・スタンレーは人工知能(AI)投資の拡大や産業構造の再編、資本市場改革を根拠に、3〜5年以内にコスピ1万時代が定着すると見通した。
ゴールドマン・サックスは11月17日公表のリポートで、コスピの12カ月目標を従来の9000から16.7%引き下げ、7500とした。10月25日に目標を1万2000から9000に下げてから約3週間で再び引き下げた。ゴールドマンは6月3日にコスピ目標を1万2000と提示して以降、約5カ月間これを維持していた。
ゴールドマン・サックスのジョン・クォン研究員は、今年下期に韓国株の変動性が高まり、企業利益見通しの上方修正ペースも鈍っていると説明した。そのうえで、市場が企業のファンダメンタルズを株価に十分織り込むことをなおためらっている点を踏まえ、コスピ目標を引き下げたと述べた。
ゴールドマンは、サムスン電子とSKハイニックスを除く韓国企業の1株利益(EPS)伸び率見通しが直近のピークから低下したと分析した。メモリー半導体企業を除く韓国企業の今年のEPS伸び率見通しは、1月の28%から10月に84%まで上昇したが、11月に入って81%へ小幅に低下した。来年の見通しも7〜8月には20%まで上がったものの、9月は18%、10月は15%へと低下した。
ゴールドマンは、メモリー半導体の供給不足が2028年にも続き、2030年まで持続する可能性があるとみている。ただ、サムスン電子とSKハイニックスのEPS伸び率は来年のそれぞれ64%、47%から、2028年には5%、13%へ鈍化する見込みだ。
ゴールドマンは、半導体好況が予想より早く終わるのではないかとの市場の不安が、韓国株の上値を抑えていると指摘した。クォン研究員は、メモリー半導体好況がどこまで続くかを巡る投資家の疑念が続けば、株価は企業収益力が支える水準を下回る可能性があると語った。
それでもゴールドマンは、韓国株はなお大幅に割安だとして、オーバーウエート判断を維持した。市場の業績見通しを当てはめると、コスピ7500に対応する予想PERは4.9倍、PBRは1.18倍となる。予想自己資本利益率(ROE)24%とPBRの過去の関係を基準にすれば、コスピが7500に達してもなお妥当水準を40%超下回ると試算した。
クォン研究員は、コスピ目標7500に保守的なバリュエーションを適用しても、ドル換算ベースのコスピの12カ月予想総収益率は50%前後になるとの見方を示した。
モルガン・スタンレーはこれに対し、今後3〜5年でコスピが1万の大台を超え、持続可能な水準として定着し得るとの見方を示した。韓国経済と株式市場が構造的に再評価される「コリア・ルネサンス」が到来するとの分析だ。
モルガン・スタンレーのジュン・ソク研究員、韓国・台湾担当チーフのキャスリー・オー研究員、韓国で「半導体の死神」として知られるショーン・キム研究員は、11月11日付のリポート「漢江の奇跡を越えて:韓国ルネサンスが来る」でこうした見通しを示した。
3氏は、コスピは現在、再評価の過程のただ中にあると位置づけた。今後3〜5年にわたり、市場のファンダメンタルズとテクニカル面の条件が改善し、かなり大きな追加的再評価が可能になるとみる。とりわけ、コスピ1万超えは一時的な高値ではなく、持続可能な新たな基準水準として定着し得ると見通した。
モルガン・スタンレーは、韓国株の長期上昇をけん引する主な材料として、AI・防衛産業・エネルギーを軸とする戦略産業の再編、半導体好況に伴う景気活性化、資本市場と企業統治改革を挙げた。これを踏まえ、2030年までに韓国企業のROEは過去のおよそ8%から13.5〜14.5%へ上昇し、PBRも1.5〜1.6倍まで切り上がると予想した。
モルガン・スタンレーは、半導体産業の巨額設備投資を韓国経済の成長余地を高める中核要因と位置づけた。サムスン電子とSKハイニックスの年間設備投資額の合計は、過去10年平均の55兆ウォン(約6兆5000億円)から、今年は167兆ウォン(約19兆9000億円)超へ増える見通しだ。2035年までの累積投資額は3482兆ウォン(約414兆4000億円)に達するとみている。
AIインフラ投資の拡大も続くと見込む。モルガン・スタンレーは、韓国は単にAI産業に参加する国ではなく、AI革命を可能にする中核国家だと評価した。こうした投資拡大と生産性向上を背景に、韓国の経済成長率は2030年まで年平均3%台前半を維持するとの見通しも示した。韓国企業の総株主還元率が3〜5年以内に50〜60%へ上昇する可能性も、株式市場の再評価を支える要因になるとみている。
相反する見通しを受け、投資家の間ではどの戦略を取るべきか悩む空気が広がっている。ある個人投資家は、韓国の証券会社でもコスピ見通しがばらばらなのに、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーのような世界的な投資機関まで正反対の予想を出しており、いったいどのリポートを投資判断の基準にすべきか分からないと話した。そのうえで、一方はメモリー半導体のピークアウト懸念を理由に目標を引き下げ、他方はAI産業の成長性を根拠に1万を唱えているため、投資家としては混乱せざるを得ないとこぼした。
カン・ギョンジュ 韓経ドットコム記者 memory@hankyung.com
Korea Economic Daily
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