概要
- ビットコインは200週単純移動平均線(SMA)を下回ったものの、過去3回はいずれも3カ月後に価格が上昇したと集計された。
- 過去の事例では、200週移動平均線を割り込んだ後に10〜17%の追加下落を経て反発しており、今回も5万4000〜5万9000ドルまで下押しされる可能性があると伝えた。
- ビットコイン現物上場投資信託(ETF)からの資金流出や米国債利回りの上昇があれば、弱含みが3カ月以上続く可能性があるとの指摘が出ている。
期間別予測トレンドレポート



ビットコイン(BTC)は200週移動平均線を下回った。ただ、過去の類似局面ではいずれも3カ月後に価格が上昇していた。
コインデスクによると、ビットコインは11月17日時点で前週に12.6%下落し、6万5000ドル(約1040万円)をやや上回る水準で週間取引を終えた。この過程で、6万8000ドル(約1080万円)前後に位置する200週単純移動平均線(SMA)を割り込んだ。同指標は市場の長期トレンドを見極める重要な基準として使われる。
コインデスクが2013年以降の値動きを分析したところ、ビットコインが1週間で12%超急落し、同時に200週移動平均線を下回った例は、今回を除くと3回しかなかった。3回とも急落から3カ月後には価格が上昇していた。
具体的には、2015年8月は条件を満たした後の3カ月で40.3%上昇した。新型コロナウイルス禍で金融市場が急落した2020年3月には、同じ期間に82.5%上げた。2022年6月も6.3%のリターンを記録した。ただ、2022年はその後に暗号資産交換業者FTXの破綻が起き、反発基調は崩れた。
過去の事例で注目されるのは、反発前に一段安があった点だ。3回とも200週移動平均線を下抜けた後、価格はさらに10〜17%下落し、その後に上昇へ転じた。今回も同様の流れをたどるなら、ビットコインは5万4000〜5万9000ドル(約860万〜940万円)水準まで下押しされる可能性がある。
これは、暗号資産市場のマーケットメーク会社ウィンターミュート(Wintermute)が示した弱気見通しとも重なる。ウィンターミュートは、米国の利上げ観測への懸念が強まるなか、ビットコインが5万ドル台まで下落し得ると分析した。一方で、過去の事例を踏まえると、今回の長期支持線割れは弱気相場の始まりというより終盤に現れるシグナルである可能性もある。
半面、過去3回だけをもとに今後の値動きを断定するのは難しい。ビットコイン現物上場投資信託(ETF)からの資金流出が続いたり、米国債利回りが上昇したりすれば、弱含みが3カ月以上続く可能性があるためだ。
ビットコインが週間ベースで12%以上下落した局面は、2009年以降で計77回あった。ただ、2023年以降は4回にとどまっており、足元では急激な週間変動の頻度が低下している。
Suehyeon Lee
shlee@bloomingbit.ioI'm reporter Suehyeon Lee, your Web3 Moderator.