ジェンスン・ファン氏のスキャンダルで揺らぐエヌビディア、医療AI帝国構想にも影

創薬から手術ロボットまでプラットフォーム拡大

ヘルスケア部門トップ、パウエル氏の去就にも関心

私生活を巡る論争のなかでジェンスン・ファン氏がエヌビディアの最高経営責任者（CEO）を退任し、同社が進めてきたヘルスケア事業の行方にも関心が集まっている。ファン前CEOとの不適切な関係疑惑が報じられたキンバリー・パウエル副社長は、医療・ライフサイエンス事業を率いてきた中核人物である。グループCEOの交代に加え、ヘルスケア責任者の去就を巡る不透明感も重なり、医療AI事業の指揮系統や対外連携の方向性に変化が生じる可能性がある。

エヌビディアは11月12日、ファンCEOの辞任と、コレット・クレス最高財務責任者（CFO）を暫定CEOに起用すると発表した。ニューヨーク・タイムズがファン前CEOとパウエル副社長の関係疑惑を報じた翌日の辞任だった。

エヌビディアのヘルスケア事業とは

「エヌビディア・ヘルスケア」と呼ばれる事業は、医療・ライフサイエンス産業向けに展開するハードウエアとソフトウエアの事業を指す。医薬品を直接販売したり病院を運営したりする企業ではなく、製薬会社や医療機器メーカー、病院、研究機関がAIを開発し活用できるよう、画像処理半導体（GPU）や開発基盤を供給する役割を担う。

事業領域は創薬、ゲノム解析、医療画像、医療機器・ロボット、デジタルヘルスまで広い。研究室で新薬候補物質を探す段階から、病院で画像を解析し医療機器を動かす段階まで、医療産業の幅広い接点にエヌビディアの技術を適用する構図である。

創薬分野の中核は「バイオネモ（BioNeMo）」だ。研究者が生物学データを学習するAIモデルを構築し、分子設計やタンパク質構造、結合予測を進めるのを支援する。ゲノム解析ソフトウエア「パラブリックス（Parabricks）」は、大規模な塩基配列データをGPUで処理し、遺伝的変異の分析に使われる。

医療画像分野では、オープンソースの開発フレームワーク「モナイ（MONAI）」が軸となる。医療画像AIモデルの学習や画像の分割、位置合わせなどを支援する。エヌビディアは、モナイの累計ダウンロード数が800万回を超え、4000超のプロジェクトで活用されていると説明している。

医療機器とロボット分野にも領域を広げた。「ホロスキャン（Holoscan）」は画像やセンサーデータをリアルタイムで処理する基盤を提供する。「アイザック・フォー・ヘルスケア」は、医療ロボットや機器を仮想環境で設計・検証できるようにする。デジタルヘルスでは、臨床研究や医療従事者の業務を補助するAIエージェントの開発ツールを提供し、事業を拡大してきた。

イーライリリーと最大10億ドルを共同投資

エヌビディアのヘルスケア事業の重要性は、提携先と投資額の大きさにも表れている。エヌビディアはイーライリリー（Eli Lilly）と2026年1月、AI共同イノベーション研究所の設立を発表した。今後5年間で人材、インフラ、計算資源に最大10億ドル（約1600億円）を共同投資する方針も明らかにした。リリーの生物学・医薬学の専門家と、エヌビディアのAI研究・エンジニアリング人材を組み合わせ、創薬を加速する構想である。

医療機器で世界首位のGEヘルスケア（GE HealthCare）とは、自律型の画像診断技術の開発に乗り出した。両社は2025年3月、自律型X線技術と超音波アプリケーションの開発を進めると発表した。GEヘルスケアがエヌビディアのシミュレーション基盤を活用し、センサーや人体構造、医療環境などを仮想空間で再現する仕組みである。

臨床開発・医療データ企業のIQVIA、ゲノム解析企業イルミナ（Illumina）、米医療機関メイヨー・クリニック、ライフサイエンス研究機関アーク研究所も提携先に名を連ねる。エヌビディアは2025年、これらの機関との協業を発表し、創薬やゲノム研究、医療サービスに生成AIとエージェントAIを適用すると説明した。とりわけIQVIAについては、64ペタバイト超の情報と業界の専門知見を基に、個別最適化したAIモデルと研究・臨床開発支援ソリューションを構築するとしている。

エヌビディアがヘルスケア事業を通じて狙う市場は、特定の診断製品や単一の新薬ではない。製薬会社や病院、医療機器メーカーがAI導入を進めるほど必要になる計算資源とソフトウエアを供給する事業である。提携先がそれぞれの医療専門性とデータを提供し、エヌビディアが共通の技術基盤を担う点で、医療産業全体へ事業を広げやすい構造が競争力になっている。

パウエル氏の去就に視線

パウエル副社長は、エヌビディアの医療AIとヘルスケア事業を長く率いてきた。2008年にエヌビディアへ加わり、医療画像分野でのGPU活用を広げる業務を担った。2017年にはヘルスケア担当副社長に就いた。現在の担当範囲は、医療画像とライフサイエンス、創薬、ヘルスケア分析向けのハードウエア・ソフトウエア事業全般に及ぶ。

今回の不倫疑惑がヘルスケア事業の変数とみなされる理由もここにある。ファン前CEOの交代に加え、パウエル副社長の役割まで変われば、全社戦略の意思決定とヘルスケア現場での事業執行をつなぐ二つの軸が同時に調整される可能性がある。

業界では、既存GPUの性能やすでに配布されたソフトウエアよりも、新規提携や投資判断で先に危機の兆候が表れる公算が大きいとみている。リリーとの共同研究所のように、複数年にわたり人材と資源を投じる事業では、経営陣交代後も投資日程と責任体制を維持できるかを見極める必要がある。

エヌビディアは事業の継続性を強調している。取締役会は経営陣交代の発表で、「会社運営と顧客への約束、製品ロードマップは中断なく続くと期待している」と明らかにした。

結局のところ、「医療AI帝国」構想の行方を左右するのは、スキャンダルそのものよりその後の経営対応だと専門家はみる。パウエル副社長の役割やヘルスケア組織の指揮系統の変化、主要な共同研究・投資の執行日程が焦点になりそうだ。

チェ・ジヒ 韓経ドットコム（Hankyung.com）記者 mymasaki@hankyung.com