サウジ原油生産、戦前水準を回復　海上攻撃下でも増産

サウジアラビアの原油生産量が、ホルムズ海峡の輸送混乱やエネルギー施設への攻撃にもかかわらず、イラン戦争前の水準を回復した。紅海と湾岸地域の輸出ルートを併用し、海上輸送リスクが高まる局面でも供給を維持できる能力を示した。

英フィナンシャル・タイムズ（FT）が11月12日に伝えたところによると、サウジアラビアは10月の原油生産量について、日量1060万バレルと石油輸出国機構（OPEC）に報告した。2月末に米国とイスラエルがイランを攻撃し、戦争が始まって以降で最も高い水準だ。

10月の生産量は、開戦直前の1月と2月の平均も上回った。アナリストは、サウジが開戦前に原油の生産と輸出を急いだため、2月の生産量が異例の高水準になったと説明する。

イラン戦争後、湾岸地域の原油供給は深刻な打撃を受けた。イランがホルムズ海峡の支配権を主張し、同海峡を通る原油輸送が急減したためだ。

ホルムズ海峡は、平時には世界の原油のおよそ5分の1が通過する主要な海上輸送路である。湾岸地域の主要産油国は、原油貯蔵施設が限られるうえ、代替輸出ルートも十分ではなく、戦争期間中は減産を迫られた。

ただ、サウジは既存の輸出ルートを最大限に活用し、生産回復に成功した。紅海沿岸のヤンブー港から原油を輸出できるほか、湾岸地域の主要輸出施設も稼働している。

サウジは10月、両ルートを積極的に使って輸出量を増やした。エネルギーデータ分析会社ケプラー（Kpler）によると、10月の原油・石油製品の輸出量は日量790万バレルとなり、開戦後で最高を記録した。

注目されるのは、こうした輸出拡大が海上輸送への攻撃が増えるなかで実現した点だ。ホルムズ海峡だけでなく、紅海とインド洋を結ぶ海上の要衝であるバブ・エル・マンデブ海峡周辺でも商船への攻撃が広がった。

英国海上貿易運営機関（UKMTO）によると、10月にアラビア半島周辺海域で発生した船舶攻撃は少なくとも36件に達した。イラン戦争の開始後に報告された月間件数としては最多だった。

サウジ本土も攻撃を免れなかった。イランの支援を受けるイエメンのフーシ派は、サウジの航空・エネルギー関連インフラを攻撃した。

首都リヤドにある同国最大の空港を含む複数の空港が攻撃を受け、国営石油会社サウジアラムコの本社や油田施設も標的となった。原油生産設備と輸出を支えるインフラが同時に脅かされるなかでも、サウジは生産量を増やした。

今回の生産回復は、OPEC最大の産油国であり、事実上同機構を主導するサウジの供給維持能力を示す事例といえる。開戦後、湾岸産油国が輸出ルート不足や貯蔵施設の制約から減産を迫られたのに対し、サウジは紅海と湾岸地域の輸出施設をともに動かし、原油出荷を増やした。

原油を生産する能力だけでなく、実際に生産した原油を海外市場へ運ぶ輸出ルートの確保が供給回復に重要な役割を果たしたことを示している。ただ、海上攻撃が戦争後で最も頻繁な水準まで増えているだけに、輸出ルートの安定性が完全に回復したとは言い切れない。

アラブ首長国連邦（UAE）も、戦争前を上回る原油生産量を記録した。UAEは4月にOPECを離脱して以降、自国の原油生産量を機構に直接報告していない。

一方、OPECが活用する外部機関のデータによると、UAEの10月の原油生産量は日量400万バレルを超え、戦争前を大きく上回った。サウジに加えUAEでも生産回復が確認され、湾岸地域の主要産油国の供給が持ち直していることを示した。

UAEの増産は、OPEC離脱の決定とも重なる。UAEは4月に離脱を発表した際、加盟国に適用される生産制約から離れ、原油生産をより自由に増やしたい考えを示していた。

その後、10月の生産量が戦争前の水準を上回ったことで、増産を志向してきたUAEの動きも改めて注目される。ただ、UAEは生産量を直接報告していないため、今回の数値はOPECが用いる外部機関データに基づく推計値だ。

サウジとUAEで生産回復が進んでも、中東の原油供給を巡る不確実性はなお残る。ホルムズ海峡の輸送混乱が続くうえ、バブ・エル・マンデブ海峡周辺の船舶攻撃やサウジのエネルギー施設への攻撃も続いているためだ。

今後、湾岸地域の原油供給回復が続くかどうかは、主要輸出航路の運航安定性と、サウジが紅海・湾岸の輸出施設を稼働し続けられるかにかかっている。とりわけ、戦争後で最高水準まで戻したサウジの原油輸出量を、海上攻撃の増加局面でも維持できるかが焦点となる。

キム・ジュワン記者 kjwan@hankyung.com