ドイツ銀「ドルは米株流入資金への依存高まる、長期的な下落圧力」

米ドルは、米株式市場に流入する海外投資資金への依存度が高まっており、長期的に下落圧力を受ける可能性がある。ドイツ銀行（Deutsche Bank）がこうした見方を示した。

ブルームバーグが11月10日に報じた。ドイツ銀行は最近のリポートで、ドル相場の動きが米株式市場の投資家心理と密接に連動するようになり、従来のリスク分散効果が弱まっていると指摘した。海外投資家が為替変動リスクを抑えるため、ドル建て資産の為替ヘッジ比率を引き上げれば、ドル相場には下押し圧力がかかるとみている。

これまでドルは、米株安局面で上昇しやすい傾向があった。海外投資家は株価下落による損失の一部をドル高で相殺できるため、為替ヘッジをかけずに米資産を保有するケースが多かった。ただ、足元ではドルと株式の逆相関が弱まり、こうした投資誘因は薄れているという。

ドイツ銀行のグローバル外為リサーチ責任者、ジョージ・サラベロス氏らストラテジストは「今後、為替ヘッジ比率を決める核心要因は、ドルと株式の相関関係がさらにどう変化するかにある」と述べた。米株安時にドルも同時に下落すれば、海外投資家はドルエクスポージャーを縮小する可能性があると分析した。

ドイツ銀行は12カ国超の年金基金と生命保険会社を対象に、ドル建て資産の為替ヘッジ状況を調査した。スウェーデン、スイス、ユーロ圏では依然として高いドルエクスポージャーを維持している一方、チリ、カナダ、英国では、すでに為替ヘッジ戦略を相当程度見直していることが分かった。

もっとも、高い為替ヘッジコストと低い外為市場の変動性は、ドル安圧力を抑える要因として挙がった。為替リスクを減らすには追加コストの負担が必要なため、足元でドル建て資産の為替ヘッジを大幅に増やす誘因は大きくないという。

ドイツ銀行は、米株式市場とドルの相関関係がさらに変化すれば、世界の機関投資家の為替ヘッジ戦略にも影響が及ぶとみている。とりわけ、ドルの米株式市場への資金流入に対する依存度が高まった局面では、海外投資家による為替ヘッジの拡大が長期的なドル安要因になり得ると分析した。