ビットコイン、50週線下回る間は慎重姿勢　7万3000ドル割れで6万8000ドルの可能性

ビットコイン（BTC）が50週移動平均線を下回っている間は、慎重な対応が必要だ。7万3000ドルを割り込めば、6万8000ドルまで一段安となる可能性がある。暗号資産マーケットメーク大手のウィンターミュート（Wintermute）が示した。

ウィンターミュートは11月10日付の市場リポートで、ビットコインは前週に8万1000ドル（約1280万円）まで戻した後、上昇分をすべて失ったと分析した。足元では、マクロ経済や米株相場の動きに再び敏感に反応しているという。

ビットコインは前週末、一時7万3500ドル（約1160万円）まで下落し、7万3000ドル近辺にある200日移動平均線を試した。週足終値も、50週移動平均線にあたる約7万5500ドル（約1190万円）を下回った。これで7週連続で続いていた上回り基調は終わった。

ウィンターミュートは、7万3000ドルと200日移動平均線を下回って日足が引けた場合、次の下値のめどは6万8000ドル（約1070万円）になると指摘した。一方、8万ドル（約1260万円）を回復して維持し、ビットコイン現物上場投資信託（ETF）への資金が週間ベースで純流入に転じれば、市場を再び前向きにみることができるとした。

需給の改善もなお明確ではない。米国のビットコイン現物ETFでは前週、12億8000万ドル（約2020億円）の純流出となり、6月以降で最大を記録した。ウィンターミュートは、ETF資金の流入が再開するまでは、ビットコインの反発を新規資金の流入ではなく、既存ポジションの調整に伴う動きとしてみるべきだと評価した。

暗号資産デリバティブ市場では、直近で10億ドル（約1580億円）を超えるポジションが清算された。ウィンターミュートは、レバレッジをかけたロングポジションが相当程度整理された点について、今後さらに下落した際の強制売り圧力を和らげるという意味で、限定的ながら前向きな材料だとみている。

マクロ環境では、米国の利上げの可能性を主な重荷に挙げた。前週発表の米非農業部門雇用者数が市場予想を大きく上回り、12月の利上げ確率は約77%まで上昇したという。ウィンターミュートは、人工知能（AI）関連株の調整と利上げが同時に進めば、流動性とリスク選好がそろって冷え込み、暗号資産にはとりわけ不利になり得ると分析した。

アルトコインについても慎重な見方を維持した。直近の調整局面では、ニア（NEAR）、ハイパーリキッド（HYPE）、エテナ（ENA）など一部のアルトコインがビットコイン以上に大きく下げた。ウィンターミュートは、市場がさらに下げた場合、それまでの反発局面で上昇率の大きかったアルトコインほど強い圧力を受けるとの見通しを示した。