サムスン電子・SKハイニックスが5〜8%台急騰、米半導体指数の反発が波及

サムスン電子やSKハイニックスなど韓国の半導体大手株が11月10日、取引序盤にそろって急騰した。前日の米市場で人工知能（AI）関連の半導体株に押し目買いが入り、フィラデルフィア半導体株指数が大きく上昇したことが追い風となった。

11月10日午前9時17分時点で、サムスン電子は前営業日比5.85%高の20万1000ウォン（約2万3500円）で取引された。SKハイニックスは8.71%高の123万5000ウォン（約14万4000円）だった。同時点で、サムスン電子優先株は6.63%高の16万900ウォン（約1万8800円）、SKスクエアは8.45%高の78万3000ウォン（約9万1600円）を付けた。

前日の米市場では、フィラデルフィア半導体株指数が6.86%上昇した。11月5日に1日で12%台下落した後、押し目買いが入った。

ニューヨーク株式市場の主要3指数もそろって上昇した。ダウ工業株30種平均は1104.02ポイント（2.15%）高の5万2389.75で終えた。S&P500種株価指数は173.08ポイント（2.35%）高の7549.94、ナスダック総合株価指数は673.71ポイント（2.74%）高の2万5253.14で引けた。

個別銘柄の値動きはまちまちだった。エヌビディア（NVIDIA）はジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）のスキャンダルの余波で4.3%下落した。一方、アドバンスト・マイクロ・デバイス（AMD）は13.3%高、ブロードコム（Broadcom）は8.8%高と、反射利益への期待から上昇した。マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）は6.3%高、サンディスク（SanDisk）は6.6%高で、押し目買いが入った。

地政学的な不安の後退も支援材料となった。ドナルド・トランプ米大統領がイランへの軍事攻撃の可能性を低く見る発言を受け、国際原油価格は4%台下落し、中東情勢を巡る警戒感も和らいだ。モルガン・スタンレー（Morgan Stanley）などは、データセンター規制による投資の遅れをAI産業全体の設備投資縮小と受け止めるのは行き過ぎだと分析した。

キウム証券のハン・ジヨン研究員は「韓国株式市場は、米国の11月の消費者物価指数（CPI）やコアウィーブの決算を見極めたいとの心理があるものの、エヌビディアのスキャンダルをこなして急伸した米フィラデルフィア半導体株指数の6%台上昇や、KOSPI200夜間先物の5%台急騰といった上昇材料を追い風に反発に向かうだろう」との見方を示した。

iM証券のヤン・ヒョンギョン研究員は、サムスン電子やSKハイニックスなど半導体大手株の反発が他業種にも広がるかを見極める必要があると指摘した。そのうえで「11月10日夜の米CPIと、11月11日午前のコアウィーブ決算を通じて金利負担や資金調達環境を確認するまでは、反発の持続性を断定するのは難しい」と語った。