【分析】ビットコイン、大口の取引所流入増で売り圧力懸念

急落後に反発を試すビットコイン（BTC）について、大口投資家の取引所流入の増加と高水準のレバレッジが、追加下落のリスクを高めているとの分析が示された。

暗号資産分析プラットフォームのクリプトクアント（CryptoQuant）の寄稿者エックスウィン・ジャパン（XWIN Japan）は11月9日、ビットコインの「取引所クジラ比率」と推定レバレッジ比率を分析し、「焦点は、実際の現物買いが取引所に流入する供給を吸収できるかどうかだ」と指摘した。レバレッジに依存した反発だけでは、持続的な価格回復は見込みにくいという。

ビットコインは11月9日、7万5600ドル（約1197万円）超から7万3400ドル（約1162万円）近辺まで急落した後、7万5500ドル水準まで戻した。だが11月10日午前の日本時間時点では、再び7万4600ドル近辺まで押し戻された。大規模なロングポジションの清算が下げ幅を広げるなか、反発局面でも明確な現物買いは確認されなかった。

機関投資家の需要も弱まっている。米国のビットコイン現物上場投資信託（ETF）は11月6日に1日で4億1190万ドル（約652億円）の純流出を記録し、週間の純流出額は12億8000万ドル（約2027億円）に達した。バイナンス（Binance）とOKXでは一部に買いが入ったものの、コインベース（Coinbase）では売り優勢の流れが続いたと分析された。

オンチェーン指標からも大口投資家の動きが浮かぶ。取引所全体のビットコイン流入量に占める上位10件の入金比率を示す「取引所クジラ比率」は、10月末以降、0.4を上回る急上昇を繰り返してきた。取引所への流入が少数の大口取引に集中していることを意味する。ただ、エックスウィン・ジャパンは、この指標だけでクジラが実際に売却したかどうかを断定することはできないと説明した。

レバレッジ負担もなお高い。ビットコインの取引所推定レバレッジ比率は、10月中旬の0.22〜0.24から11月初めに約0.265まで上昇し、足元では0.249まで低下した。急落の過程で一部のレバレッジは解消されたが、10月中旬と比べるとなお高水準にある。

エックスウィン・ジャパンは、ビットコインが持続的に回復するかを見極めるには、現物累積出来高デルタ（CVD）、コインベース・プレミアム、現物ETFの資金フローをあわせて点検する必要があると強調した。とりわけ現物買いが十分に戻らないまま、レバレッジ主導の反発が続く場合は、追加的な価格変動が生じる可能性があるとみている。