ビットコイン、エヌビディア不祥事と米・イラン協議膠着で急落後に反発　7万5000ドル近辺を維持

ビットコインは、エヌビディア（NVIDIA）の最高経営責任者（CEO）を巡る不祥事と、米国・イラン協議の膠着を受けて急落した後、7万5000ドル（約1187万円）近辺を回復した。

11月9日にコインデスクが報じた。ビットコインは前日の取引時間中に7万3761ドル（約1168万円）まで下落し、8月以来の安値を付けた。その後は押し目買いが入り、一時7万5000ドル（約1187万円）を上回るなど、短期間で1200ドル超反発した。足元では上げ幅を一部縮小し、7万4841ドルで取引されている。

イーサリアムも同様の値動きとなった。いったん2100ドル（約33万2000円）を下回った後、2144ドル近辺まで持ち直した。ただ、主要な暗号資産が反発した後も、市場全体の変動性は高水準が続いた。

今回の急落は、エヌビディアを巡る不確実性と中東の地政学リスクが重なったことが背景にある。エヌビディアの取締役会は、ジェンスン・フアンCEOと、中国の情報機関との関与が疑われる女性との関係について調査に着手した。フアンCEOは婚外関係を認めた。エヌビディアは、国家安全保障や社内機密が侵害された証拠はないと明らかにした。

これに加え、マルコ・ルビオ米国務長官がイランとの協議で進展を得られなかったと明らかにし、リスク資産への投資心理が冷え込んだ。中東情勢の緊迫化に伴う国際原油価格の上昇懸念も、暗号資産市場の重荷となった。

価格が急変したことで、デリバティブ市場では大規模なロスカットが発生した。コイングラスによると、過去24時間に清算された暗号資産先物ポジションは10億ドル（約1583億円）を超えた。このうちロングポジションの清算額は9億1300万ドル（約1446億円）に達した。イーサリアムとビットコインの清算額は、それぞれ4億4800万ドル（約709億円）、2億7200万ドル（約431億円）だった。

ビットコインは7万5000ドル台を回復したものの、上昇基調が続くかどうかはなお不透明だ。特に米株式市場の取引開始後、エヌビディア関連の悪材料とイラン協議の膠着に投資家がどう反応するかが焦点になる。

コインデスクはテクニカル面で、200日移動平均線が位置する7万3150ドル（約1158万円）を主要な下値支持線、100日移動平均線に当たる7万7430ドル（約1226万円）を上値抵抗線として示した。反発局面を維持できるかどうかは、この上値抵抗線を突破できるかが重要だと分析した。