国際原油、2020年以降で最大の週間下落幅　米・イラン交渉の行方に注目

国際原油価格は2020年以降で最大の週間下落幅を記録した。市場の関心は米国とイランの交渉の行方に集まっている。

11月8日のブルームバーグ報道によると、北海ブレント先物は1バレル=98ドル（約1万5500円）を下回り、前週に続いて下落した。米国産標準油種のWTIは1バレル=90ドル（約1万4300円）前後で取引された。ブレントは前週に16%超急落し、2020年4月以来の最大の週間下落幅を記録した。

国際原油は10月末に6カ月ぶりの高値を付けた後、下落基調に転じた。米中間選挙で民主党が上下両院を握ったことで、イランとの軍事衝突が一段と拡大する可能性が後退するとの期待が原油安につながった。

ドナルド・トランプ米大統領は11月8日、「イランとの交渉で大きな進展があれば、追加空爆の可能性は極めて低い」と述べた。一方、マルコ・ルビオ米国務長官は「イラン側の要求は受け入れがたい水準だ」と語り、交渉妥結の可能性には慎重な姿勢を示した。

リスタッド・エナジーのホルヘ・レオン地政学分析責任者は、米国の交渉圧力が強まっても、実際の合意が近づいたとみるのは難しいと分析した。そのうえで、中東で軍事的緊張が再び高まれば、前週の原油安のかなりの部分が急速に巻き戻される可能性があると警告した。

中東での軍事衝突も続いている。英国海上貿易機関（UKMTO）によると、週末にホルムズ海峡を通過していたタンカーが、正体不明の飛翔体による攻撃を受けた。イエメンの親イラン武装組織フーシは、サウジアラビアのリヤドにある国営石油会社アラムコの事務所を攻撃した。これに対しサウジ軍は、ミサイル発射台2カ所を破壊して対抗した。

もっとも、原油の供給環境は徐々に改善している。ホルムズ海峡で船舼への攻撃が続くなかでも、ペルシャ湾地域の原油輸出は戦争前の水準に近づいた。ブルームバーグの調査では、石油輸出国機構（OPEC）加盟国の原油生産量も2月比で88%まで回復した。

市場ではイランとの交渉に加え、ロシアとウクライナの和平交渉や主要機関の原油市場見通しにも注目が集まっている。ロシアは11月10日にアブダビで開かれる米国仲介の和平交渉に高官級代表団を派遣する予定だ。今週公表される米エネルギー情報局（EIA）、OPEC、国際エネルギー機関（IEA）の月報も、今後の原油相場の方向を左右する主要材料とみられている。