マーベル、ルメンタムを1150億ドルで買収　エヌビディアのフアンCEOも支持

米半導体大手のマーベル・テクノロジー（Marvell Technology）が光通信部品メーカーのルメンタム（Lumentum）を買収する大型案件を巡り、エヌビディア（NVIDIA）のジェンスン・フアン最高経営責任者（CEO）も支持の意向を示したことが分かった。

ブルームバーグが11月2日に報じた。マシュー・マーフィーCEOとマイケル・ハーストンCEOは、買収発表に先立ってフアンCEOと電話で協議し、取引への見解を尋ねた。フアンCEOは両社の統合計画に前向きな反応を示したという。

マーベルは株式交換でルメンタムを買収することで合意した。負債を含む取引総額は約1150億ドル（約18兆2000億円）で、技術業界の歴史で2番目の大型M&Aとなる。株式価値ベースでは約1030億ドル（約16兆3000億円）と評価される。

今回の買収は、AIデータセンターに必要な高速データ伝送技術を確保する狙いがある。マーベルのカスタム半導体設計力とルメンタムの光通信技術を組み合わせ、AIサーバーと半導体の間のデータ処理効率を高める構想である。

エヌビディアも、AIインフラ拡大の過程で光通信技術の重要性が増している点を重視している。エヌビディアは今年初め、マーベルとルメンタムにそれぞれ20億ドル（約3160億円）を投じた。AIデータセンターの規模拡大に伴い、半導体同士をつなぐ接続速度がシステム全体の性能を左右する重要要素として浮上しているためだ。

ハーストンCEOは同日、米FOXビジネスのインタビューで、エヌビディアが合併に非常に前向きな反応を示したと明らかにした。両社の技術を組み合わせれば、エヌビディアにより多様な製品を迅速に供給できるとも話した。

両社は昨年夏から統合の可能性を協議してきたという。当初はルメンタムの決算発表が予定されていた11月5日に取引を公表する計画だったが、買収交渉の情報が外部に伝わったため、発表日程を前倒しした。

今回の買収は、AI産業の成長とともに半導体とデータセンターの供給網再編が加速していることを示す事例といえる。米国で企業買収を巡る規制環境が緩和するなか、テック企業が大型取引を通じて中核技術と生産能力の確保に動いていると市場関係者は分析する。