ビットコイン、米中間選挙後に底打ちした過去と異なる動き　7月1日安値から40%反発

ビットコイン（BTC）が、過去に米中間選挙の直後に弱気相場の安値を付けていた局面とは異なる値動きを示していることが分かった。

コインデスクが10月23日に伝えたところによると、ビットコインは過去に2015年1月、2018年12月、2022年11月に主要な弱気相場の安値を記録した。直前の米中間選挙からは、それぞれ約71日後、38日後、13日後だった。

これに対し、2026年の年初来安値は11月3日の中間選挙の約125日前に当たる7月1日に形成された。この時の安値は5万7850ドル（約908万円）で、10月22日には約8万1455ドルまで回復し、安値比で約40%上昇した。

過去の中間選挙の前後には、ビットコインが明確な下落を示した時期もあった。2018年は中間選挙前の6カ月で約29%下落し、2022年は約37%下げた。

ハイテク株も一部の中間選挙局面では軟調に推移した。インベスコQQQは2018年9月末から同年12月の安値まで約23%下落し、2022年も中間選挙前の3カ月で17%下げた。ただ、2014年の中間選挙前6カ月では逆に17%上昇しており、一貫したパターンは見られなかった。

直近30日では、ビットコインとQQQはいずれも約6%下落した。ただ、直近90日でみると、ビットコインは26%上昇した一方、QQQは3%高にとどまった。

コインデスクは、ビットコインが過去の中間選挙前後に弱含んだのは、選挙そのものの影響というより、ビットコイン固有の市場サイクルとより密接に関係していた可能性があると報じた。