ビットコイン建玉、短期平均が長期平均下回る　現物需要も弱まる

ビットコイン（BTC）のデリバティブ市場で建玉（OI）の増加基調が鈍り、現物需要も再び弱まっている。短期的な回復に対する警戒感が強まっている。

10月19日、暗号資産専門メディアのAMBクリプトによると、ビットコイン建玉の7日移動平均は今月に入り、365日移動平均を下回った。8月25日以来で2回目となる。

建玉は、まだ清算されていない先物やオプションなどデリバティブ契約の規模を指す。短期平均が長期平均を下回るのは、足元のデリバティブ市場で投機的な取引需要が以前より弱まったことを示す可能性がある。

ビットコイン現物上場投資信託（ETF）でも、2週連続の純流出が続いた。10月9日までの週には6億7890万ドル（約1072億円）が流出し、前の週にも2億2840万ドル（約361億円）が純流出した。ただ、直近30日ではなお1万5400BTCの純流入を記録している。

現物需要も弱まっている。XWINジャパンがCryptoQuantのデータを引用して示したところによると、ビットコインの現物需要は今月初めに一時、中立水準に近づいたが、その後は再びマイナス圏に戻った。一方、先物需要は相対的に底堅さを保っている。

AMBクリプトは、ビットコインが安定的に回復するには、現物ETFへの資金流入の拡大、現物需要の回復、保有者による継続的な買い増しがそろって進む必要があると分析した。