「AIの心臓」データセンター、なぜ嫌われるのか

SKTなどの大規模投資に株主が懸念

米国では電力・用水負担で住民が反発

韓国でも首都圏・全羅南道で早くも建設摩擦

AIに不可欠な施設、企業に問われる説得力

人工知能（AI）が革命的な技術だという点に、大きな異論はない。私たちは朝にニュースを確認し、出勤して業務を指示し、帰宅後にはレシピを尋ねたり動画の推薦を受けたりするためにAIを使っている。多くの人の日常は、もはやAIなしでは円滑に回りにくくなっている。

ただ、それを支えるAI産業の中核施設であるデータセンターを巡っては、見方が分かれる。株主や市場は巨額投資の規模や需要の確実性に疑問を抱き、地域社会の反対も強い。AIの恩恵は歓迎しながら、その基盤となる施設そのものは敬遠する構図だ。

「新たな成長エンジン」でも株主は懸念

「投資規模に対する市場の懸念は十分理解している。顧客を確保してからデータセンターを建設する原則を守り、投資誘致を通じて外部資金を確保する」

SKテレコム（SK Telecom）が第2四半期の決算説明会のカンファレンスコールで、懸念をにじませた質問に対してこう答えた。市場はSKテレコムだけでなく、LGユープラス（LG Uplus）やネイバー（NAVER）などのデータセンター事業者にも同様の視線を向けている。

企業がデータセンターを新たな成長エンジンに位置づけ、数兆ウォン（約数千億円）から数百兆ウォン（約数十兆円）に及ぶ投資計画を打ち出す一方、株主はむしろ財務体質や企業価値の毀損を警戒している。

大規模投資が実際に収益を生むのか。採算化に必要な需要は本当にあるのか。投資資金を無理なく調達できるのか。こうした懸念は、第3四半期の決算シーズンでも改めて浮上する公算が大きい。

懸念は株主にとどまらない。広く知られている通り、米国では一般住民によるデータセンター反対運動が強まっている。データセンターが大量の電力と水を消費し、自分たちが使う電気や水が不足し、料金も上がると受け止められているためだ。

雇用の問題も重なる。米国では、AIの発展が進むほど人の仕事は減らざるを得ないとの認識がある。短期的にみても、データセンターは建設時には工事関連の雇用を生むが、稼働段階では大きな雇用創出につながりにくい。

ブルッキングス研究所の最近の調査によると、データセンターによって増える雇用は一般に100〜200人程度にとどまる。

こうした反対世論を説得するため、米ペンシルベニア州ヘイゼル・タウンシップでAIデータセンター事業を進めるノースポイント・ディベロップメント（NorthPoint Development）は、1世帯当たり1万ドル（約160万円）の現金を支給すると提案した。だが、それでも住民の反発は続いているのが実情だ。

米国の住民も反対、韓国は違うのか

まだ早い問いかもしれないが、こうした反対が韓国で例外になるとは言い切れない。すでにデータセンター近隣の住民による反対が表面化している。京畿道果川では住民がデータセンター建設撤回を求める請願書を提出した。金浦では、住民の反発を受けて市が着工届を差し戻したのに対し、事業者が行政審判を起こし、差し戻し処分が取り消されるなど対立が起きている。

首都圏だけではない。マンションや学校から約250〜500メートルの場所で200メガワット級のAIデータセンター建設が進む全羅南道務安の五龍地区が代表例だ。住民の反対で住民説明会が中止となり、郡議会が建築許可の不許可を促す決議案を採択するなど、対立は深まっている。

韓国は、電力問題がすでに政治争点化した歴史を持つ国でもある。2005年から密陽送電塔反対運動が10年余り続き、その影響で、その後も北唐津―新湯井送電線路の整備が13年以上遅れるなど、送電網を巡る摩擦が続いた。

いまは電力を運ぶ送電網だけでなく、大量の電力を消費するデータセンターも反対運動の対象になりつつある。韓国の環境団体や進歩系団体が、米国のデータセンター反対運動と韓国内の建設の動きを注視しているとの指摘もある。

収益性・投資資金・住民反対を越えられるか

シタデル（Citadel）のケン・グリフィン最高経営責任者（CEO）は7月、ゴールドマン・サックスのポッドキャストに出演し、国家安全保障とAIインフラの主導権の重要性を強調したうえで、データセンターは必ず米国本土に建設すべきだと語った。AIデータセンターを海外に依存してはならない、不可欠な米国の安全保障資産と位置づけた形だ。

その一方で、グリフィン氏はデータセンター反対運動にも触れ、「データセンター事業者は単に施設を建てて終わりではなく、稼働に必要な発電設備を自ら整備し、自力で電力網にも接続すべきだ」と指摘した。企業は電力や用水などの負担を、一般の米国民や地域社会に転嫁してはならないという考えである。

データセンターは、韓国を「アジアのAIハブ」にするための中核施設だ。ただ、いまの米国が示す通り、実現までの課題は軽くない。データセンター事業に挑む企業が、資金調達や需要確保を巡る株主の懸念を払拭すると同時に、地域社会の理解を得るという難題を解けるかが焦点になる。

パク・ハンシン記者 phs@hankyung.com