AI特化ヘッジファンドVARAに清算説、AI関連株のレバレッジ投資懸念が再燃

人工知能（AI）に特化したヘッジファンド、VARAの清算説が広がり、AI関連株に集中したレバレッジ投資のリスクが改めて浮上している。実際に清算されたかどうかは確認されていないものの、主要保有銘柄の同時安とヘッジファンド全体の投資縮小が重なり、強制売りへの警戒感が強まっている。

10月15日、米ソーシャルメディアや投資家コミュニティでは、バリュー・アラインド・リサーチ・アドバイザーズ（VARA）が損失を吸収しきれず、保有株を処分しているとのうわさが広がった。ただ、これを裏付ける信頼できる報道や、具体的な清算規模は明らかになっていない。

VARAは、ブラックロック出身のベン・ホスキン氏と、ハドソン・リバー・トレーディング出身のデービッド・フィールド氏が2025年に設立したAI特化型ヘッジファンドだ。6月末時点で、123銘柄の普通株とオプションを合わせ、約401億ドル（約6兆3400億円）のポジションを保有していた。普通株の評価額上位には、ブルーム・エナジーとネビウスがそれぞれ約17億ドル（約2690億円）、コアウィーブが約11億ドル（約1740億円）で並んだ。マイクロン、サンディスク、シーゲイトなどAIハードウエア企業も主要な投資先だった。

これらの銘柄が足元でそろって下落したことで、特定ファンドの損失が追加の売りを誘発しかねないとの懸念が強まった。借り入れを活用する投資では、株価下落で担保価値が下がると追加証拠金を差し入れる必要がある。このために資産を売却すれば、同じ銘柄を持つほかの投資家にも損失と売り圧力が波及しかねない。VARAは7月にも1カ月で44%の損失を記録していた。

個別ファンドの清算説とは別に、ヘッジファンド全体でAI投資を縮小する動きは確認されている。ゴールドマン・サックスのヘッジファンド向けトレーディングデスクによると、10月8日から10月14日にかけてグローバルAI株バスケットの純売り規模は、直近1年で2番目の大きさだった。2025年初め以降に積み上がった純買いもすべて帳消しになった。新規の空売りより、既存の買い持ちを解消する取引が圧倒的に多く、資金はヘルスケアや生活必需品などのディフェンシブ株に移っている。

資金調達環境も投資家心理を圧迫している。ゴールドマン・サックスのリッチ・プリボロツキー統括は「資本コストが高いため、需要が実際の設備投資につながらない可能性がある」と指摘した。さらに「最悪の場合、半導体サプライチェーンは2027〜2028年に『受注の空白』に直面しかねない」と警告した。AI需要が維持されても、借り入れコストが高止まりすれば、データセンター建設や設備発注が遅れる可能性があるという。

一方、AI産業の需要そのものが崩れたと判断するのは早いとの見方もある。バークレイズは、ASMLやTSMCの需要見通しなどを根拠に、最近の軟調地合いには投資ポジション調整の影響が大きいと分析した。アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）の最高財務責任者（CFO）は「AWSのAIサーバー投資の回収期間は3年未満だ」と説明し、「AI需要は実在し、AI支出は持続可能だ」と強調した。

今後の決算発表では、大手クラウド企業が積み増した投資を利益やキャッシュフローとして回収できているかどうかが主な争点になりそうだ。シタデル・セキュリティーズのスコット・ラブナー氏は「10〜12月期の米国株相場にはなお前向きだ」と語る一方、「今後数週間はファンダメンタルズを試す局面になる」との見方を示した。