ビットコイン派生市場に悲観論、下落ベット強まる

バイナンスの資金調達率、マイナスに転じる

物価上昇で追加利上げ懸念広がる

クリプトクアント「偏りの後に反発の可能性」

ビットコインの派生商品市場で、価格下落に賭ける動きが強まっている。米国の物価上昇圧力が想定以上に強まり、追加利上げへの警戒感が投資家心理を圧迫しているためだ。

クリプトクアントの寄稿者ダークフォストは10月15日、自身のXで「バイナンスのビットコイン無期限先物の資金調達率がマイナス0.0073%まで低下した」と明らかにした。派生商品市場全体のセンチメントについては「明確な弱気を示している」と分析した。

資金調達率は、先物価格を現物価格に近い水準に保つため、投資家同士がやり取りする費用を指す。マイナスの場合は、下落に賭けた投資家が上昇に賭けた投資家に費用を支払う。コストを負担してでも売り持ちを維持したい需要が強いことを意味し、市場の弱気心理を示す指標とされる。

ダークフォストは、今回の弱気心理の背景として米国の物価指標を挙げた。消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）がともに市場予想を上回り、米連邦準備理事会（FRB）が追加利上げに踏み切るとの懸念が強まったという。ビットコインが足元で8万7000ドル（約1380万円）を上回った後に大幅な調整に見舞われたことも、投資家の警戒感を高めたと指摘した。

もっとも、下落見通しが強まったからといって、価格が下げ続けるとは限らないという。ダークフォストは「歴史的にこうした局面はトレンド転換に先立って現れることが多かった」と説明し、弱気見通しが一方向に偏った後に、かえって反発が起きる可能性もあると述べた。

反発が長く続くか、短期にとどまるかは分けてみる必要があるとの見方も示した。8万ドル（約1260万円）と7万4000ドル（約1170万円）が主要な支持線になるとしたうえで、資金調達率だけで売買の方向を決めるのではなく、これらの価格帯で市場がどう動くかをあわせて見極める必要があると付け加えた。