「いつまで下がるのか」　専門家が挙げる韓国株反発の条件

コスピ6000割れ

株式市場の専門家が緊急診断

「AIサイクルはまだ終わっていない…

ビッグテック決算が株式市場反発の変数」

メモリー株の比重が大きいコスピ

外国人売りを受け止める主体不在

最低2〜3週間は厳しい局面続く

ハイニックスの株主還元策などに注目

短期での前回高値回復は難しそう

現金を持ち、主力企業に分散投資を

10月15日、韓国総合株価指数（KOSPI）は6000の節目を割り込み、5500台まで下げた。KOSPIとコスダックの両指数はともに7%超急落し、相次いでサーキットブレーカーが発動した。アンソロピックの第3四半期業績を受けて人工知能（AI）の収益性への疑念が強まったうえ、米インフレ圧力を背景に金利上昇の可能性も意識された。とりわけメモリー半導体株の構成比が高い韓国株市場では、外国人の売りを受け止める買い手が乏しく、下げが一段と大きくなった。

韓国経済新聞は10月15日、株式市場の専門家6人を対象に緊急アンケートを実施し、相場見通しを聞いた。専門家らは、足元の利益見通し自体は大きく変わっていないものの、金利上昇に伴うコスト負担と2028年業績への不信感が株価の重荷になっていると分析した。

◇「金利と需給が韓国株を一段と圧迫」

チョン・ムイル トラストン資産運用最高投資責任者（CIO）は、10月15日の下落に決定打を与えたのはアンソロピックの第3四半期業績だと指摘した。月次経常収益を年換算したARRが7月の高値圏で伸び悩み、四半期売上高の増加率も鈍化したためだという。パク・ヨンジュ未来アセット証券リサーチセンター長も、アンソロピックの成長鈍化とコアウィーブ債券価格の急落が、AI投資の回収を巡る懸念を広げたと説明した。

韓国株の下落率が際立つ背景としては、メモリー株への偏重と需給の空白が挙がった。チョンCIOは、台湾にはTSMCを軸とする非メモリーのバリューチェーンが厚い一方、韓国はメモリーに集中しているため打撃が大きいと語った。モク・テギュンKCGI資産運用代表は、市場を支えてきた自社株買いも事実上終わり、国内需給は空白状態だと問題視した。

イ・ジヌメリッツ証券リサーチセンター長は、市場がパニックに陥っているというより、外国人の買いが入ってこないことが問題だと強調した。モク代表は、ロングオンリーファンドやグローバル資金がリスク管理局面に入ったとして、最低2〜3週間は厳しい局面が続くと見通した。キム・ハクギュンシニョン証券リサーチセンター長は米金利上昇を、キム・ドンウォンKB証券リサーチセンター長は金利や原油価格などマクロ面の不確実性を、それぞれ相場急落の要因に挙げた。パクセンター長は、外国人の利益確定売りが集中した局面であり、需給も最終的にはファンダメンタルズに沿って正常化するとみている。

◇「半導体市況は2〜3年堅調」

AI関連業績の見通しには、なお楽観論が残る。パクセンター長は、AIは基盤技術の革命であり、半導体市況は今後2〜3年にわたり堅調に推移するとの見方を示した。キム・ハクギュンセンター長も、悪材料が相次いだことに対する市場の反応は行き過ぎだとしつつ、当面は高い変動性が避けられないと語った。SKハイニックスが高値から50%超下落したのも、それまで17倍超上昇した反動だと説明した。

今後の株式市場反発のきっかけとしては、米中間選挙やSKハイニックスの業績発表、株主還元策が挙がった。イセンター長は、前回のサイクル回帰局面でも、第2四半期のマイクロソフトとアマゾンの決算発表後に市場が安定を取り戻し始めたと振り返った。当時はAIの中核企業が投資サイクルの輪郭を具体化する過程で、市場に安心感が広がったという。今回も似たパターンをたどる可能性があるとし、AI関連売上高は本当に順調なのかという疑問を打ち消す確信がビッグテックから示されれば、外国人需給もそれに連動して動くと予想した。

◇「年内の前回高値回復は容易でない」

専門家が示した対応策は「持ちこたえること」と「選別的なアプローチ」だ。モク代表は現金確保を、パクセンター長はグローバル主力企業を中心とした分散投資と時間を分けた買い付けを勧めた。イセンター長は、歴史的な売られ過ぎ局面にあり、追加下落より反発の確率の方が高いだけに持ちこたえる場面だと話した。そのうえで、変動性がさらに高まる可能性があるため、レバレッジ投資は控えるべきだと助言した。技術的反発があっても、それだけでトレンド転換と決めつけず、売買代金や外国人需給、半導体大型株の安定の有無を見極めながら分散して買うべきだとした。

専門家らは、前回高値の9114.55を短期間で回復するのは難しいとの認識で一致した。イセンター長は、年内に前回高値を回復する可能性は高くないと述べ、半導体利益成長に対する信認回復と外国人需給の改善が先行条件になると指摘した。劇的な高値回復のシナリオは来年になって初めて可能になるとの見方も示した。足元は売られ過ぎ局面であり、短期の急反発余地は常にあるものの、以前の楽観的な指数水準に戻るには、はるかに強いサイクルの確認が必要だと強調した。

アン・サンミ 韓国経済新聞記者 saramin@hankyung.com

コ・ソンヒ 韓国経済新聞記者 hgsong@hankyung.com