アップル、終値時価総額5兆ドル突破　エヌビディアに次ぎ史上2社目

アップルのAI設備投資抑制戦略

AIピークアウト懸念下で上昇の原動力

ウォール街「ハードウエア力を再評価」

アップルは10月14日、エヌビディアに続いて史上2社目となる終値ベースの時価総額5兆ドルを突破した。競合他社と異なり、データセンターなど人工知能（AI）関連の大規模な設備投資を抑えてきたことが、足元のAIピークアウト懸念局面では逆に強みとして働いている。自社AIモデルの競争に正面から乗り出す代わりに、iPhoneなどのハードウエア販売と高収益のサービス事業に集中した戦略が当たった格好だ。

10月14日のニューヨーク株式市場で、アップル株は前日比0.50%高の342.96ドルで引けた。ハイテク株中心のナスダック総合指数が1.88%急落するなかでも上昇を維持し、過去最高値を更新した。時価総額は5兆50億ドル（約792兆円）となり、終値ベースで初めて5兆ドルを上回った。アップルは7月28日に一時5兆ドルを超えたものの、終値では下落していた。その後も複数回5兆ドルを上回ったが、終値で5兆ドル台を保ったのは今回が初めてだ。

アップルは今年、iPhoneやMac、iPadに搭載するメモリーをはじめとする半導体価格が急騰するなかでも好業績を上げている。部品価格の上昇に対しては、旧型iPhoneを含む全ラインアップの出荷価格を引き上げる戦略で対応した。この結果、2026年4〜6月期の売上高は1094億ドル（約17兆3000億円）と前年同期比16%増えた。最近では、米議会の強い反対にもかかわらず、中国の長鑫存儲技術（CXMT）などと半導体供給を巡る協議を進めたとの報道も出た。

アップルは先月、ジョン・ターナス最高経営責任者（CEO）の就任後、サムスン電子に続いて折りたたみ型スマートフォン「iPhone Duo」を発売するなど、ラインアップの強化に乗り出した。バンク・オブ・アメリカ（Bank of America）のワムシ・モハン氏は、アップル製品の購入者について「より高い価格でも進んで支払う用意がある」と指摘した。さらに「利益率が低下しても、アップルは全体の利益を維持するか、それ以上を生み出す」と分析した。

ウォール街でも、アップルのハードウエア力に改めて注目が集まっている。AI企業が最新モデルを投入しても、消費者がそれを体感するには結局、アップルの機器エコシステムを経由する必要があるためだ。ベンチャー投資会社フュージョン・ファンドの創業者、ルー・ジャン氏は「アップルは他の競合のように巨額のAIインフラ投資に伴うリスクを負わずに、AIの恩恵を受けている」と評価した。

競合他社に比べて曖昧な独自AI戦略は、依然としてアップルの課題とされる。先端AIモデルの開発で後れを取ったアップルは、AIアシスタント「Siri（シリ）」の改善に向けてグーグルと協力するなど、外部パートナーとの連携を模索している。

アップル株は、9月1日に退任したティム・クック前CEOの在任15年間で、時価総額が約13倍に膨らんだ。クック前CEO体制のもとでiPhoneの年間販売台数は約4倍に増え、サブスクリプションやデジタルサービスを含むサービス事業の年間売上高も100億ドル（約1兆5800億円）から1000億ドル（約15兆8000億円）超へと10倍に拡大した。

ペ・ソンス記者 baebae@hankyung.com