米個人投資家、AI関連株を買い戻し　週間純買い越し15週ぶり最大

米国の個人投資家が人工知能（AI）関連の株式や上場投資信託（ETF）への買いを膨らませ、週間の純買い越し額が15週ぶりの高水準を記録した。

10月13日、ブルームバーグによると、シタデル証券で株式・デリバティブ戦略を統括するスコット・ラブナー氏は最近のリポートで、先週に同社プラットフォームを通じた米個人投資家の株式純買い越し額が91億ドル（約1兆4400億円）に達したと明らかにした。取引全体は平均を下回ったものの、資金がAI関連銘柄に集中し、純買い越し額は直近15週で最大となった。

特に半導体株への買いが目立った。個人投資家は先週、半導体関連株を26億ドル（約4120億円）純買い越し、週間ベースで直近1年で3番目の大きさとなった。AI産業の成長持続性を巡る懸念がくすぶるなかでも半導体への投資需要は続いており、10月の月間純買い越し額はシタデル証券のプラットフォームで過去最大となる公算が大きい。

AIインフラ関連銘柄にも約24億ドル（約3810億円）の資金が純流入した。AI産業にバブルが生じているとの警告が相次ぐなかでも、個人投資家は関連企業の成長性に賭けている。こうした買いを背景に、ハイテク株中心のナスダック100指数とスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種株価指数は先週、そろって過去最高値を更新した。

ラブナー氏はこれに先立ち、9月に個人投資家の買いが大きく鈍化した後、10月には米株式市場に資金が再び流入するとの見通しを示していた。企業の決算発表や自社株買いの再開を控え、10月は投資家が株式の組み入れ比率を再び高める機会になるとの分析だった。

もっとも、今回の買い拡大は売買高の急増というより、相場上昇方向への投資家の確信が強まった影響が大きい。先週の個人投資家の買いは売りを2.7%上回り、売買方向を示す指標は直近1年で上位10%の水準を記録した。一方、取引全体の活動度合いは直近1年の分布で42パーセンタイルにとどまった。ラブナー氏は、売買自体が活発化したというより、投資家が特定の方向感に確信を持って買いに動いた結果だと指摘した。