ビットコイン反発へ米国債利回り安定と現物ETF資金流入が条件

ビットコイン（BTC）が上昇基調を回復するには、米国債利回りの安定と現物上場投資信託（ETF）への資金流入が必要だとの分析が示された。

デジタル資産のマーケットメーク会社ウィンターミュート（Wintermute）は10月13日、X（旧ツイッター）への投稿で「暗号資産市場は資金流入に支えられた上昇の勢いを失った一方、米株式市場は企業業績が相場を支えている」と指摘した。そのうえで「国債利回りが安定し、ETFへの資金流入が再開して初めて、暗号資産市場を前向きに評価できる」と分析した。

ウィンターミュートは、米連邦準備制度理事会（FRB）の引き締め姿勢が足元の暗号資産市場の重荷になっているとみている。前週公表された米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨では、多くの参加者が年内の追加利上げを見込んだ。これを受け、米10年物国債利回りは5.24%まで上昇したという。

前週の米株式市場では、S&P500種株価指数が過去最高値を更新し、週間で1.2%上昇した。これに対し、ビットコインとイーサリアム（ETH）はそれぞれ3.2%、7.0%下落した。

ウィンターミュートは「米国株は企業の利益成長を背景に高い国債利回りに耐えているが、暗号資産にはそれを支える企業収益がない」と説明した。さらに「金利が高い局面では、新規資金の流入が続かなければ価格上昇を維持できない」とした。

実際、前週の米国のビットコイン現物ETFからは約6億7900万ドル（約1080億円）が純流出した。6月末以降で最大の週間純流出となった。イーサリアム現物ETFからも約5億4200万ドル（約860億円）が流出した。

ウィンターミュートは、暗号資産市場が上昇基調を回復するには、長期国債利回りの安定と現物ETFの資金フローが純流入に転じることの二つが条件になるとみている。こうした条件が整うまでは、ビットコインは株式市場より値動きの大きいリスク資産としての性格を保つとの見通しを示した。

さらに「米30年物国債利回りが9月30日に付けた5.64%を上回るか、ビットコインが8万2500ドル（約1310万円）近辺で繰り返し反発に失敗する場合、市場を一段と慎重にみる必要がある」と付け加えた。