ロバート・ホール氏の愛弟子「韓国は来年の景気後退に備えるべきだ」

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バレリー・レイミーUCサンディエゴ校特別教授

44年前、ホール教授の助手として初めて縁

米NBER景気循環判定委員長を歴任

「時限的な補助金の景気刺激効果は小さい」

「最初の学期は、先生が何を話しているのか半分しか理解できなかった」

今年のノーベル経済学賞受賞者、ロバート・ホール米スタンフォード大学教授と44年前に教室で初めて会ったバレリー・レイミーUCサンディエゴ校特別教授（66）は、10月12日、こう振り返った。ホール教授のノーベル経済学賞受賞が伝わった翌日、母校スタンフォード大学のキャンパスで記者と会ったレイミー教授は「さらに2学期学んで、ようやくその深い意味を理解できた」と笑顔で語った。

レイミー教授は1981年にアリゾナ大学経済学部を首席で卒業し、翌年に進学したスタンフォード大学大学院でホール教授と初めて縁を結んだ。4年間にわたり研究助手を務め、博士論文の指導も受けた。2024年には、景気の過熱や後退を判定する全米経済研究所（NBER）の景気循環判定委員長をホール教授の後任として務めるなど、自らもマクロ経済学の第一人者として地位を築いた。

韓国との縁も深い。2020年には延世大学でチョ・ナクロ経済学賞を受賞した。10月5日に独フランクフルトで開かれた欧州中央銀行（ECB）の金融政策会議では、ソウル市の「ディディムドル所得」を「負の所得税」の事例として紹介した。ただ、レイミー教授は「雇用率と人口が減っている韓国の現実を踏まえると、（ディディムドル所得の）政策効果には限界がある」と指摘した。

韓国政府が編成した821兆ウォン（約97兆7000億円）規模の「スーパー予算案」にも警鐘を鳴らした。好況の後には不況が訪れ、税収が細る可能性があるため、長期支出を過度に増やすべきではないという考えである。レイミー教授は「カリフォルニア州ではキャピタルゲインを一般所得と同じように課税しているため、税収の振れが大きい。不況になれば学校教師を解雇しなければならないほど財政は脆弱だ」と語った。そのうえで「韓国が国内総生産（GDP）比で国家債務比率が122%に達する米国の道をそのままたどってよいのか」と問題提起した。

原油高などに伴う時限的なバウチャーや補助金政策についても、「一時的な支援による景気刺激の効果は大きくない」と強調した。「これはホール教授の恒常所得仮説の検証結果とも一致する」と付け加えた。

シリコンバレー=キム・インヨプ特派員 inside@hankyung.com