コスピ、7000台再挑戦へ　米企業決算シーズンに視線

今週（10月12〜16日）の韓国総合株価指数（コスピ）は、米企業の7〜9月期決算と外国人投資家の資金動向をにらみ、方向感を探る展開となりそうだ。証券各社は、米国のAI・半導体企業の好決算が韓国の半導体株への外国人買いにつながれば、コスピが7000台への定着を試す可能性があるとみている。

10月11日付の英フィナンシャル・タイムズ（FT）によると、ゴールドマン・サックスはS&P500採用企業の7〜9月期利益が前年同期比27%増、売上高は12%増になったと推計した。ソシエテ・ジェネラルのマニシュ・カブラ米国株式ストラテジストは、利益成長率が3四半期連続で25%を上回るのは、金融危機後の回復局面を除けば前例のない流れだと評価した。

企業業績の見通しも明るい。ファクトセットは、S&P500の11業種すべてで利益が増えると予想した。7〜9月期業績に強気の見通しを示した企業は過去最多の72社に達した半面、弱気な見通しを示した企業数は5年ぶりの低水準だった。ゴールドマン・サックスのベン・スナイダー米国株式戦略責任者は、足元のマクロ経済指標やAI投資ブームの兆候はいずれも景気減速を示していないと指摘した。

韓国の証券業界は、メモリー需要が供給を上回る流れに注目している。マイクロン・テクノロジー（Micron Technology）は、2027年の生産量の75%超をすでに顧客向けに割り当てたと明らかにした。一部の長期供給契約は2031年まで続くという。AIデータセンターの拡大で高帯域幅メモリー（HBM）とDRAMの需要が増える一方、供給拡大には時間がかかっている。

ユアント証券のイ・ジェウォン研究員は、マイクロンが市場予想を上回る実績と次四半期見通しを示したと指摘したうえで、2027〜2028年にはメモリー需給が今年より逼迫する可能性があると分析した。GPUの賃貸料やメモリーのスポット価格の上昇、半導体輸出の改善も、AIインフラ投資が市況を支えているとの見方を補強している。デシン証券のイ・ギョンミン研究員は、マーベル・テクノロジー（Marvell Technology）が2028会計年度の売上高目標を200億ドル（約3兆1700億円）に引き上げた点にも注目した。

こうした状況を踏まえ、ユアント証券は半導体を軸とする投資戦略を維持する必要があると判断した。イ・ジェウォン研究員は、上半期にサムスン電子とSKハイニックスに集中していた投資資金が、半導体の素材・部品・装置やITハードウエア企業に広がりつつあると説明した。

株価の一段高が実現するかどうかは、業績期待を実際の買いが支えられるかにかかっているとの指摘もある。ある証券会社幹部は、サムスン電子が過去最高業績を記録しても株価が下落した背景として、期待先行による利益確定売りと米金利の急上昇を挙げた。そのうえで、今週の米決算シーズンでAI関連企業の利益成長が確認されれば、外国人資金が韓国の半導体株に再び流入し、コスピは7000台への定着を試すとの見通しを示した。