米企業の好調続く　7〜9月期純利益、3カ月前比2.2%増

米企業の2026年7〜9月期の利益見通しが上向いている。エネルギーや情報技術（IT）業種の予想が大きく切り上がったためだ。

10月5日に金融情報会社ファクトセットがまとめたデータによると、S&P500種株価指数を構成する企業の7〜9月期の推定純利益は、9月末時点で8008億ドル（約126兆円）だった。3カ月前の6月末時点の7834億ドル（約124兆円）に比べ2.2%増えた。

特にエネルギー業種の利益予想の上昇が目立った。7〜9月期の推定純利益は同期間に470億ドル（約7.4兆円）から561億ドル（約8.8兆円）へ19.4%増え、11業種の中で増加率が最も大きかった。米国とイランの戦争が続き、国際原油相場が急騰した影響だ。マラソン・ペトロリアム（Marathon Petroleum）やバレロ・エナジー（Valero Energy）など製油会社の1株利益（EPS）予想は、おおむね2倍前後に引き上げられた。

IT業種の7〜9月期の推定純利益も2470億ドル（約39兆円）から2595億ドル（約41兆円）へ5.1%増えた。業種内74社のうち61社でEPS予想が上昇し、特にエヌビディア（NVIDIA）とマイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が利益見通しの上方修正を主導した。

金融業種の7〜9月期の利益予想も、6月末の1213億ドル（約19兆円）から9月末の1233億ドル（約19兆円）へ1.6%増えた。

ロイター通信は、S&P500採用企業の7〜9月期利益が前年同期比で30%超増えたとの見方を示した。一方で、急速な金利上昇が株式市場にとって最も直接的な脅威だと分析した。高金利が株式バリュエーションを圧迫し、企業の借入費用を押し上げるためだ。

オ・ヒョナ記者 5hyun@hankyung.com