「10月相場の行方を左右」メモリー半導体の風向計、マイクロン決算まで1日［分析＋］

「メモリー半導体業績の風向計」、6〜8月期決算を発表

ガイダンスが市場予想に沿うかが焦点

米メモリー半導体大手のマイクロン・テクノロジー（Micron Technology）が9月30日に決算を発表する。証券業界では、同社が示す来年のガイダンス（業績見通し）が、年末に向けた韓国株市場の地合いを左右する可能性が大きいとみている。

金融投資業界によると、マイクロンは日本時間10月1日の取引終了後、2026会計年度第4四半期（6〜8月）決算を公表する。韓国企業とは会計年度の基準日が異なり、1カ月先んじて業績を開示するため、業界では「メモリー半導体業績の風向計」と呼ばれる。

市場では好決算を見込む声が多く、実績そのものよりも市場の期待に届くかどうかに関心が集まっている。マイクロンが従来示した今四半期の見通しは、売上高が504億〜510億ドル（約7兆9300億〜8兆200億円）、1株利益（EPS）が31.2〜31.4ドルだ。

市場予想は売上高が520億ドル（約8兆1800億円）前後、EPSは32.5〜33ドルまで切り上がっている。次四半期の売上高見通しが市場予想の569億ドル（約8兆9500億円）を上回るかに加え、粗利益率86%を維持できるかが焦点となる。

人工知能（AI）データセンター向け需要の拡大を背景に、DRAMやNAND型フラッシュを含むメモリー半導体では供給不足と価格上昇が続いている。このため今四半期も大幅な増収基調が続いた可能性が高い。

前四半期は、マイクロンのDRAM出荷量の伸びは大きくなかったものの、平均販売価格（ASP）が60%超上昇し、DRAM売上高は67%増えた。

営業利益率の高い高帯域幅メモリー（HBM）の需要拡大も、マイクロンの業績押し上げに寄与した公算が大きい。今回の決算発表で出荷拡大や新規顧客の確保が確認されれば、HBM3E（第5世代）からHBM4（第6世代）への移行が想定より早く進んでいる兆候と受け止められる。

市場調査会社や証券業界によると、マイクロンの今年のHBM生産分は事実上完売しており、主要顧客による先行発注も続いているという。

マイクロンが市場予想を上回るガイダンスを示せば、サムスン電子とSKハイニックスの株価上昇にも追い風となりそうだ。

もっとも、韓国の証券業界における両社への期待は足踏みしている。為替が逆風となっているためだ。サムスン電子の2026年7〜9月期営業利益コンセンサス（証券各社予想の平均）は、1カ月前の113兆1142億ウォン（約13兆1000億円）から足元では110兆2803億ウォン（約12兆8000億円）へ約2.5%下方修正された。純利益見通しも6.5%引き下げられた。

SKハイニックスも、7〜9月期営業利益予想が78兆8035億ウォン（約9兆1400億円）となり、1カ月前に比べ0.9%下方修正された。

DS投資証券のイ・スリム研究員は「両社とも2026年7〜9月期実績はコンセンサスを下回る見通しだ」と語った。最大の要因については「前四半期末に比べ約11%下落した為替の影響だ」と説明した。

そのうえで、為替下落で7〜9月期業績に対する市場の期待がすでに低下している中、10〜12月期はHBM4の売上寄与拡大が業績改善をけん引するとの見方を示した。さらに、来年はHBMの平均販売単価が一段と上昇する可能性が高いと付け加えた。

キウム証券のハン・ジヨン研究員は「足元でKOSPIは下落したが、高金利への耐性、AI関連株の主導力回復、株式市場の下値水準切り上げという流れから外れてはいない」と指摘した。そのうえで「相場の雰囲気を反転させ得る材料として、マイクロン決算や米経済指標の公表が控えているだけに、今後の変動性に株式売却で対応する戦略の実益は乏しい」と助言した。

ノ・ジョンドン 韓経ドットコム記者 dong2@hankyung.com