モードハウス・SM「AIがK-POP参入障壁下げる」　新興事務所に商機、「EastPoint: Seoul 2026」

人工知能（AI）とブロックチェーン技術の発展がK-POP産業の参入障壁を引き下げ、新興芸能事務所に新たな成長機会をもたらしていることが、9月28日に示された。一方で、ファンがアーティストの創作領域へのAI介入に拒否感を示しているため、技術導入には慎重さが欠かせないとの指摘も上がった。

9月28日にソウル・三成洞のウェスティン・ソウル・パルナスで開かれたグローバルWeb3のプライベートカンファレンス「EastPoint: Seoul 2026」では、イ・ソンスSMエンタテインメント最高A&R責任者（CAO）とチョン・ビョンギ モードハウス最高経営責任者（CEO）が、K-POP産業の構造変化やAI活用、ファンダムの未来について議論した。

イCAOは、情報技術（IT）やAI、ブロックチェーンの進歩が大手芸能事務所中心の産業構造を変えつつあると分析した。かつてはアルバム制作と流通網の確保が事業拡大の中核だったが、いまでは物理的なアルバム流通網がなくても世界のファンにコンテンツを届け、新たな手法でマーケティングできるようになったという。

イCAOは「現代に合ったシステムを素早くつくり、設計できる会社に大きな機会があると思う」と語った。そのうえで「新興芸能事務所は既存の事業構造に縛られず、新技術やファン参加の仕組みを最初から取り入れられる点で競争力を持てる」と話した。

大手芸能事務所はマルチレーベル戦略で変化に対応しているという。K-POPが単一の音楽ジャンルではなく、多様なジャンルと制作方式を包摂する産業へと成長した以上、各ジャンルに合わせた制作力と事業戦略を別個に備える必要があるとの見方を示した。

チョンCEOは、K-POP産業へのAI導入には慎重なアプローチが必要だと強調した。「AIを最も保守的に受け止める市場がK-POPかもしれない」としたうえで、「現在のK-POPファンダムはAIを受け入れる準備が十分にできていない」と述べた。

さらに「AIを活用して制作時間とコストを減らすことと、アーティスト固有の創作領域にAIが関与することは別物として受け止められる」と指摘した。「ファンは音楽やイメージなど、アーティストのアイデンティティーを形づくる要素にAIが介入することに特に敏感に反応している」とも語った。

チョンCEOは、こうした反応を単なる技術への拒否感として片づけるべきではないとも指摘した。「ファンダムの共感が十分に形成された後にAI活用の範囲を広げるのが望ましい」との考えを示した。

ファンダムの価値を見極める尺度も変わっている。かつてはアルバムやグッズの購入にどれだけお金を使うかが重要だったが、最近はコンテンツにどれだけ時間を割き、どれだけ積極的に参加するかが中核指標として浮上している。

チョンCEOは「モードハウスはファンが投票を通じてアーティストの活動方針を決める参加型ガバナンスを運営している」と説明した。一方で「すべての意思決定でファン参加を求めれば疲労感が強まりかねず、参加範囲と頻度を調整する必要がある」と付け加えた。

イCAOは、技術革新の過程でもK-POPの音楽的アイデンティティーを守るべきだと強調した。世界市場に合わせてコンテンツを現地化する過程で、K-POP固有の特色が薄れる恐れがあるためだ。

イCAOは「最も重要なのは音楽という本質と、それを消費するファンだ」と語った。「新たな技術や事業モデルを活用するとしても、音楽とファンを中心に据えてこそ、K-POPは持続的に成長できる」と述べた。

キム・スヒョン記者／イ・スヒョン ブルーミングビット（Bloomingbit）記者 ksoohyun@hankyung.com