ガブカルCEO「60・40投資の公式は崩れた、金・エネルギー比率引き上げを」

株式60%、債券40%を組み入れる伝統的な資産配分戦略は、もはや十分な防御力を持たない――。長期金利の上昇と財政支出の拡大が続く環境では、債券ではなく金やコモディティー、エネルギー資産の比率を高める必要があるとの見方を、ルイ・バンサン・ガブ氏が示した。

ガブカルリサーチの共同創業者で最高経営責任者（CEO）のルイ・バンサン・ガブ氏は9月25日のインタビューで、「株式が下落したときに債券が上昇し、損失を緩和するという前提は、もはやうまく機能していない」と語った。そのうえで、ポートフォリオを株式60%、コモディティー20%、エネルギー20%で構成する案を検討する必要があると指摘した。

ガブ氏は、各国政府の財政支出拡大に加え、緩和的な金融政策や人工知能（AI）データセンターを軸とする大規模な設備投資が長期金利を押し上げていると分析した。その結果、リスク資産が揺らぐ局面で債券も同時に弱含み、従来の分散投資の効果が薄れていると説明した。

代替的な防御資産のなかでは、金を最も有望視した。ガブ氏は「2022年に西側諸国がロシア中央銀行の外貨準備を凍結して以降、各国の中央銀行は金を積極的に買い始めた」と述べたうえで、「価格にさほど敏感でない新たな買い手が現れた」と強調した。各国の財政赤字拡大や高齢化に伴う福祉支出の増加が、長期的に通貨価値の重荷になり得る点も、金需要を支える要因に挙げた。

エネルギーもポートフォリオ分散の手段として提示した。ガブ氏は、ウクライナや中東の紛争が収束に向かう過程で、原油在庫の再積み増しや港湾、パイプライン、製油施設の再建需要が生じる可能性があると見通した。送電網や造船、防衛産業でも設備投資の拡大が続く可能性が高いとみる。「大規模な投資サイクルはAIだけに限らない」とし、「エネルギー資産も実質的な分散効果をもたらし得る」と付け加えた。

株式市場では、韓国、中国、台湾など東アジア市場を前向きに評価した。ガブ氏は「海外投資家にとって、韓国や日本、中国、台湾のように通貨が割安な市場は魅力的だ」と述べた。為替が正常化すれば為替差益を期待でき、割安な状態が続いたとしても輸出企業には追い風になり得るとの見方を示した。

韓国株では、半導体だけでなく銀行株にも注目した。足元で株式市場の変動性が高まるなかでも、韓国の銀行株は相対的に底堅く推移したと指摘し、「銀行は経済の心臓のような存在だ」と評価した。市場全体が揺らぐ局面で銀行株が踏みとどまるのは、意味のあるシグナルだとの認識を示した。

もっとも、韓国の半導体業種の長期見通しでは、中国の追い上げを変数に挙げた。ガブ氏は「現在はサムスン電子、SKハイニックス、台湾TSMCが技術優位を背景に高い収益性を享受しているが、中国企業の市場参入は引き続き見守る必要がある」と語った。さらに香港の金融街で使われる言い回しを引き、「中国が特定の市場に参入すると、その市場から『利益』という言葉が消えるという冗談がある」と紹介した。供給拡大に伴う収益性の悪化には警戒が必要だとくぎを刺した。