ビットコイン、8万ドル突破で機関資金流入拡大　上昇持続が焦点

ビットコイン（BTC）は、機関投資家や上場投資商品（ETP）への資金流入を追い風に持ち直した。ただ、上昇基調が続くかどうかを巡って市場の見方は分かれている。

ザ・ブロックが9月23日に報じたところによると、K33やネクソ（Nexo）、シグナム（Sygnum）は、足元のビットコインの8万ドル（約1260万円）突破をけん引した主因として、機関投資家と現物上場投資信託（ETF）への資金流入を挙げた。K33は、ビットコイン連動ETPの日次純流入が2024年11月以降で最大を記録した点に注目した。

K33は、ビットコインが今回の市場サイクルの安値をすでに通過した可能性が高いと分析した。2013年、2017年、2021年の弱気相場と比べると、直近の下落は下げ幅、期間ともに限定的だった。デリバティブのポジションや投資家心理にも、短期急落を示唆する明確なシグナルは見当たらないという。

米国の規制環境の変化も上昇要因に挙がっている。21シェアーズのスティーブン・コルトマン・マクロ経済責任者は、米証券取引委員会（SEC）によるトークン化資産取引を巡る規制免除措置と、米商品先物取引委員会（CFTC）による後続規則の整備が、暗号資産市場の投資家心理を改善していると評価した。

もっとも、短期的には主要な価格抵抗線を上抜けられるかが焦点になる。キャピタル・ドットコムのダニエラ・ハサン上級市場アナリストは、ビットコインの短期的な上値抵抗線を8万7000〜8万8000ドル（約1370万〜1380万円）と示した。この水準を突破すれば、次の主要な抵抗線は9万ドル（約1420万円）となる。一方、上昇に失敗すれば利益確定売りが出て、8万4000〜8万5000ドル（約1320万〜1340万円）まで調整する可能性があると指摘した。

ネクソは、最近の売買高の減少や上昇銘柄の広がりの鈍化、レバレッジ拡大を踏まえ、慎重な姿勢を示した。現物ETFを通じた資金流入は前向きな材料だが、今回の戻りがショートカバーによる一時的な上昇を超え、持続的な強気相場につながるかはなお見極めが必要だという。

一方、ファンドストラット（Fundstrat）の共同創業者トム・リー氏は、6月末から新たな暗号資産の強気相場が始まったと主張した。人工知能（AI）関連資産から暗号資産への資金移動や、トークン化市場の成長、従来の4年周期の変化などを主な根拠に挙げた。