暗号資産時価総額が3兆ドル回復　レバレッジ急増で変動リスク警戒

ビットコイン（BTC）の急伸を背景に、暗号資産市場全体の時価総額が2026年1月以来初めて3兆ドルを回復した。一方で、レバレッジポジションも急増しており、価格が大きく振れるリスクへの警戒が強まっている。

ブルームバーグが9月22日に報じたところによると、コインゲッコーのデータでは、米財務省が先月に長期国債の買い戻し拡大を発表して以降、暗号資産市場の時価総額は7400億ドル（約11兆6000億円）超回復した。ビットコインは米市場で一時8万7381ドル（約1370万円）まで上昇し、2026年1月以来の高値を付けた。その後、翌日には8万5100ドル水準へ小幅に下げた。

上昇相場と歩調を合わせるように、レバレッジも急速に積み上がっている。コイングラスのデータによると、無期限先物の建玉残高（OI）は約1600億ドル（約2兆5200億円）と、2025年10月末以来の高水準に達した。価格が急騰した月曜日だけで、9億2000万ドル（約1450億円）規模のショートポジションが強制清算された。

市場では、今回の上昇局面の構造に注目が集まっている。BTCマーケッツのレイチェル・ルーカス氏は「通常、ショートスクイーズが起きると建玉残高は減るが、今回はそうなっていない」と語った。ポジションが即座に新たな持ち高に置き換わっていることを意味し、トレーダーはリスクを落とすのではなく、むしろ追随買いに動いているという。ルーカス氏は「次の5%の値動きは、上でも下でも市場参加者の想定より速く表れるだろう」と付け加えた。

QCPグループのシニアセールストレーダー、ケイレブ・リン氏は、現物買いが伴う局面での無期限先物の建玉残高増加は健全なシグナルだと指摘した。一方、建玉残高が現物市場より速いペースで増えると、市場は反射的に反応しやすくなると分析する。「小幅な下落でもロングポジションの清算が連鎖的に広がりかねない」と警告した。

機関投資家マネーの流入も確認された。米国の現物ビットコイン上場投資信託（ETF）は、先週木曜日と金曜日の2日間で5億9300万ドル（約933億円）の純流入を記録し、流入超に転じた。アルトコインも上昇に加わり、プライバシーコインのジーキャッシュ（ZEC）が上昇したほか、ハイパーリキッド（HYPE）は過去最高値を更新した。

ルーカス氏は「ショートスクイーズは価格をつくっても、長期保有者は生まない」と話した。来週は、現物需要が強制清算に伴う売買を代替できるかどうかが焦点になるとみている。