【分析】アルトコイン時価総額、1カ月で21%増　ビットコイン対比の市場シェアは低下

アルトコインの時価総額は足元の1カ月で2割超増えた。ただ、ビットコインと比べた市場全体に占める比率はむしろ低下した。今週は、米国の暗号資産市場構造を巡るクラリティ法（CLARITY Act）の採決と、米連邦準備理事会（Fed）の金利決定が、アルトコイン相場の反発が広がるかを左右する焦点となる。

暗号資産専門メディアのクリプトスレートが9月15日に伝えたところによると、グラスノード（Glassnode）の集計ベースでアルトコインの時価総額はこの1カ月で21%増えた。一方、ビットコインとアルトコインを合わせた市場に占めるアルトコインの比率は、直近90日で0.9ポイント低下した。

同じ期間にビットコインは、8月の安値だった6万2000ドル（約957万円）近辺から約27%反発し、7万9000ドル（約1220万円）前後まで戻した。グラスノードは、8万3000〜8万6000ドル（約1280万〜約1330万円）の価格帯に約107万BTCの買いが集中しており、この水準が主要な上値抵抗帯として作用しうると分析した。

市場の関心は、9月15日に予定されるクラリティ法の採決と、9月16日のFedの金利決定に向かっている。クリプトスレートは、同法案が前進すれば、規制の不確実性が相対的に大きかった取引所やトークン市場、分散型金融（DeFi）にプラスに働く可能性があると指摘した。

もっとも、アルトコインが上昇基調へ転じたと判断するには、価格上昇だけでは不十分だ。クリプトスレートは、ETH/BTC比率やアルトコインの市場シェア、上場投資信託（ETF）への資金フローをあわせて確認する必要があると説明した。

グラスノードによると、過去にビットコインが高値圏にあった局面では、アルトコインの市場シェアが90日間で少なくとも2.8ポイント上昇する動きが3回あった。今回は逆に0.9ポイント低下しており、はっきりした資金循環のシグナルはまだ確認できていない。