ニューヨーク株、原油安と8月CPI受け5営業日ぶり反発

ニューヨーク株式市場は9月11日、国際原油価格の下落と市場予想に沿った米消費者物価指数（CPI）を材料に、5営業日ぶりに反発した。

9月11日のニューヨーク証券取引所では、ダウ工業株30種平均が前日比509.19ドル（約7万8600円）高の5万2573.29で終えた。S&P500種株価指数は0.86%高の7656.98、ナスダック総合株価指数も0.96%高の2万6333.04で引けた。

ここ数日の相場を圧迫していた原油価格が久しぶりに反落し、投資家心理が改善した。11月物の北海ブレント先物は前日比2.8%安の1バレル104.61ドル（約1万6100円）と、6営業日ぶりに下落した。10月物の米ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物も2.4%安の1バレル100.05ドル（約1万5400円）で終え、9営業日続いた上昇が止まった。

米国の8月の物価指標も、市場の警戒感をいくぶん和らげた。8月のCPIは前月比0.4%上昇、前年同月比3.4%上昇となり、市場予想とおおむね一致した。ただ、食品とエネルギーを除くコアCPIは前月比0.3%上昇し、予想の0.2%を上回った。

物価指標が市場予想から大きく外れなかった一方、米連邦準備理事会（Fed）による追加利上げ観測はむしろ強まった。シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）のフェドウオッチによると、9月15〜16日の米連邦公開市場委員会（FOMC）で政策金利が0.25ポイント引き上げられる確率は、取引時間中に86%を超えた。

金融政策を巡る警戒感が続くなか、短期国債利回りも上昇した。米2年債利回りは取引時間中に2024年7月以来の高水準まで上げた。ただ、この日は原油安がインフレ再燃への懸念をいくらか後退させ、株式相場は金利上昇の重荷をこなして反発した。